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眼疾患モデルにおける神経ペプタイドの動態に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 60480389
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 眼科学
研究機関大阪大学

研究代表者

福田 全克  大阪大学, 医学部, 講師 (40093455)

研究分担者 桑山 泰明  大阪大学, 医学部, 助手 (70186568)
石本 一郎  大阪大学, 医学部, 助手 (80159780)
下村 嘉一  大阪大学, 医学部, 助手 (20162737)
清水 芳樹  大阪大学, 医学部, 講師 (40107040)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
4,600千円 (直接経費: 4,600千円)
1986年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
1985年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
キーワードヘルペス性角膜炎 / substance P / 眼圧 / VIP / NPY / ERG
研究概要

1.マウスのヘルペス性角膜炎におけるsubstance P(P物質)の動態を、定性的(間接螢光抗体法)定量的(RIA法)に検討した。間接螢光抗体法では、角膜のP物質陽性線維は感染後2日目、病巣部においてわずかに低下し、感染後4日目には、角膜全体にわたってほとんど認められなくなった。これに対して、三叉神経節では、感染後4日目にても、P物質陽性線維およびP物質陽性神経節細胞を認めた。PIA法を用いたP物質定量実験によると、角膜のP物質量は、コントロール群と比べて、感染後4日目に著明に低下していた。三叉神経節のP物質量は、感染後2日目に上昇し、4日目にやや低下したが、これは角膜擦過のみのコントロール群と同じ動きであり、ヘルペス感染による変化ではないと考えられた。以上より、角膜中のP物質の動態はヘルペス性角膜炎における知覚鈍麻にP物質が何らかの役割を果していることを示唆している。invitroの系において、網膜培養細胞へのヘルペス感染を試みたが、培養細胞を維持できなかった。
2.眼内循環に及ぼす神経ペブタイドの影響を観察した。VIP投与により、ブドウ膜血流量の増加、眼圧上昇・血圧低下が認められた。NPY投与では、ブドウ膜血流量の減少、眼圧下降、血圧上昇とVIPとは異なる変化が認められた。P物質では、特に影響を認められなかった。これらより、NPYの緑内障への応用が示唆された。
3.各種神経ペブタイドを硝子体内へ注入し、ERGに与える変化を観察したところ、VIPにおいて、律動様小波(O_1.O_2)の頂点時延長を認めた。しかし、他のペプタイドでは、著明な変化を認めなかったことから、VIPは、網膜内アマクリン細胞の中でも、特に、ERG構成成分に深くかかわっていることが示唆され、網膜発育との関連性が注目された。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 井上 幸次: 日本眼科書会雑誌. 91. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 不二 門尚: 日本眼科学会雑誌. 91. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Fujikado, H.,Omoto, T., Cho, Y., Fukuda, M.: "Influence of vasoactive intestinal polypeptide(VIP) upon the chick ERG during development" Acta Soc Ophthalmol Jap. 91. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Inoue, K., Sawai, S., Watanabe, H., Shimomura,Y., Sasaoka,A., Ohashi,Y., Fukuda,M., Manabe,R.: "The sequential changes of substance P in murine acute herpetic keratitis" Acta Soc Ophthalmol Jap. 91. (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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