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外科的矯正治療前後における顎顔面形態と咀嚼筋機能との関係

研究課題

研究課題/領域番号 60480454
研究種目

一般研究(B)

配分区分補助金
研究分野 小児・社会系歯学
研究機関日本歯科大学

研究代表者

増田 豊  日本歯大, 歯学部, 助教授 (30095252)

研究分担者 谷口 勇  日本歯科大学, 歯学部, 助手 (70171840)
森 康典  日本歯科大学, 歯学部, 助手 (90095266)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
200千円 (直接経費: 200千円)
1986年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
キーワード外科的矯正 / 顎顔面形態 / 咀嚼筋機能 / 頭部X線規格写真 / 筋電図
研究概要

1.外科的矯正患者の選択
顔面非対称を有する下顎前突症で、外科的矯正治療が必要と診断された症例から、合計33名を選択し、研究計画に従い資料収集を続行中であるが現在、手術後1年までの資料収集を行った者が11名である。
2.資料採得の継続
(1)頭部X線規格写真の経時的撮影
(2)顎関節規格写真の撮影
(3)咬筋・側頭筋の筋電図の経時的採得
3.手術後1年までの頭部X線規格写真および筋電図データの分析の概要
研究計画に従い、手術後1年までの資料採得を行った11名の被験者のデータ分析を行い、いくつかの知見が得られたので報告する。
(1)頭部X線規格写真の分析から、手術後6ケ月までの術後変化が比較的大きい。特に下顎骨の後退量の大きい症例や回転要素を加えた症例は、手術後1年まで術後変化が認められる。
(2)全症例とも、筋電図所見において中心咬合位最大咬みしめ時の咬筋活動量に比べて、硬質ゴムプレート咬みしめ時の咬筋活動量の方が大きい値を示した。
(3)全症例とも、咬筋活動量は手術直後(顎間固定除去時)に最低値を示した。しかしその後、咬筋活動量は増加傾向を認める。
(4)手術前に顔面非対称性の大きい症例は、咬筋活動量の左右差も大きい。しかし、外科手術により顔面非対称性が少なくなると、咬筋活動量の左右差も減少傾向を示す。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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