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意思伝達効果度基準による英文の誤り分析とその英語教育への応用

研究課題

研究課題/領域番号 60510248
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 英語・英文学
研究機関津田塾大学

研究代表者

天満 美智子  津田塾大, 学芸学部, 教授 (20055271)

研究分担者 田近 裕子  白梅学園短期大学, 心理技術科, 専任講師 (80188268)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1986年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1985年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード誤り分析
研究概要

昭和60年,61年度における2回の試験(中学・高校・大学)およびその結果に関する分析・研究から、英文の誤りの意思伝達効果度をはかるためには、global errors/localerrorsというとらえ方が有意義であることがわかった。本研究の試験の母国語話者(英語)による評価を総合してみると、次の5つはglobal errorsとみなされるだろう。すなわち、態(能動態・受動態の別),前置詞,不定詞,助動詞,動詞である。一方、代名詞,類似語の選択,数の一到,冠詞等の誤りに対しては、母国語話者がかなり寛容であることがわかった。これはすなわちlocal errorsである。
上記のglobal errorsの中でも次の点が本研究では特に論じられた。前置詞では、格の違いを表わすもののみならず、単に場所の違いを明記するonとinの区別ですらglobal errorであること。また助動詞の選択では、進行形・完了形過去形を用いる場合に、have,do,beを混合して用いると意思の伝達はかなり困難になる。これと関連して、時制の表現もcommunicatinにおいて重要な役割を果たしていることも明らかになった。
その一方、local errorsとして挙げられるものでは、特に、数・人称の一到等はほとんどcommunicationに支障をきたさないことがわかった。また、日本の学校教育で巌格なまでに使い分けを訓練される、現在完了文におけるbeenとgeneの違いなどは、native speakerにとってはさほど意思伝達の妨げにはならないことも明らかになった。もう一つ注目するべき点は、進行形文の、BE動詞が脱落した場合、日本人英語教師はこれを重大な誤りとみなす傾向があるが、文脈から判断できるかぎりnative speakersの反応はかなり寛容であった。
このようにglobal/lokalの区別をもうけて誤りを見直すことにより、教室での強調すべき点などが明確になった。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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