| 研究概要 |
原子核の磁気能率やβ-崩壊率の研究は原子核構造の研究及び核子間の有効相互作用の研究に対して重要な役割を果たしてきた. 最近では中間エネルギーの陽子や電子線を使った磁気遷移やガモフ・テラ型遷移の測定, さらに準弾性散乱領域における縦波及び横波成分の寄与の分離などより豊富な情報が得られている. これらの反応に対して, 原子核の芯の励起, 特にテンサー相関の影響, 及び中間子交換電流, △-共鳴, 更にクォーク構造等の効果等を統一的に検討してきた. 中間エネルギーの陽子や電子線を使った磁気遷移やガモフ・テラー型遷移の測定により遷移強度が高い励起エネルギー状態へ分散している事が実験的に知られて来た. しかしながら理論的には非常に複雑なために分散の機構の解明はなされていなかった. 我々はこの分散の機構の問題に対して定性的な議論と平行して二粒子-二空孔を含む芯励起の効果を定性的かつ定量的に研究した. そして従来の乱雑位相近似[RPA]を修正して拡張することにより基底状態相関や交換電流の効果も考慮出来る遷移強度の計算方法を開発した. 最近中間エネルギーの陽子を使った(p,p')の実験による準弾性散乱領域でのスピン偏極量の測定が行われ話題となっている. この問題は我々の研究課題である磁気遷移及びガモフ・テラー型遷移と密接に関連しているために理論的に詳しく研究した. 準弾性散乱では終状態が連続状態であるために応答関数の計算において連続状態を含むRPA方程式を使う必要がある. そのために従来の計算は核物質中で主に行われてきた. 我々は有限核において連続状態を含むRPAを用いてパイオン凝縮の前駆現象等の影響を検討した結果, 従来の核物質での計算結果とは定量的にかなり異なる結論を得た. 更に連続状態を含むRPA計算で相互作用の交換項まで考慮出来る方法を開発し準弾性電子散乱におけるクーロン和則の問題に関しても研究した.
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