| 研究課題/領域番号 |
60550374
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
交通工学・国土計画
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
河上 省吾 名大, 工学部, 教授 (60023058)
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| 研究分担者 |
磯部 友彦 名古屋大学, 工学部, 助手 (40135330)
広畠 康裕 名古屋大学, 工学部, 助手 (60023347)
林 良嗣 名古屋大学, 工学部, 助教授 (00133091)
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| 研究期間 (年度) |
1985 – 1986
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| 研究課題ステータス |
完了 (1986年度)
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| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1986年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1985年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 交通需要予測 / 土地利用予測 / 動的予測 / 効果・影響予測 |
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| 研究概要 |
1.研究の目的と概要
長期的な視点から交通施設整備の効果・影響を評価するには、効果・影響に係る各種現象の変化プロセスを整合的に予測することが不可欠である。そこで、本研究では、交通施設整備の効果・影響の動的予測モデルを構築するために、各種現象の経年変化特性の分析および各種現象間の相互作用の定量的分析を行い、それらをサブモデルとして構築することにより、トータルモデルとするものとした。
2.各種関連現象の分析とサブモデルの構築について
(1)交通行動鉄道開通後の交通実態調査結果に基づき、交通サービス変化に伴う交通行動の経年変化特性の分析を行った。これより、交通手段選択行動は交通サービスの変化直後にすべて完了するわけではなく、ある程度の期間継続することが確認された。また、交通行動は交通サービス変化後の条件のみではなく変化前の条件によっても規定されることがモデル分析の結果によって明らかとなった。(2)住宅立地行動立地主体の属性の変化,立地と地価の相互作用,土地決定要因としての将来効用,住宅供給量,立地関連現象における時間遅れ,住み替え需要など住宅立地行動の動的予測に係わる事項についての分析を行い、それらをサブモデルとして構築した。
3.トータルモデルについて
住宅立地現象について、交通施設整備の効果を動的に予測するモデルを構築し、その適合度が良好なことを示した。今後は、このモデルに交通行動モデルを組み込み、その拡張を図る。
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