• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

大径ワイヤロープの電磁探傷法の研究

研究課題

研究課題/領域番号 60550444
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 資源開発工学
研究機関京都大学

研究代表者

藤中 雄三  京大, 工学部, 教授 (50025855)

研究分担者 塚田 和彦  京都大学, 工学部, 助手 (10179971)
花崎 紘一  京都大学, 工学部, 助教授 (20026123)
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1986年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1985年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワードワイヤロープ / 吊構造物 / 吊ケーブル / 非破壊検査 / 電磁探傷 / 漏洩磁束法
研究概要

吊構造物用ケーブルなど、静索として使用されている直径100mm程度の大径ワイヤロープにも適用できる電磁探傷の方法について検討した。その結果をもとに、磁化方式の異なる2つの探傷装置を製作した。それらのうち1つは、従来の探傷装置同様、環状磁極を備えた電磁石によってロープの磁化を行うものであり、他の1つは、同軸ソレノイドによってロープの磁化を行うもので、本研究において新たに採用した磁化方式のものである。探傷可能なロープ径は、前者では60mmまで、後者では100mmまでである。これらの装置の開発において特に留意したことは、ロープ径の増大によって探傷に要する起磁力ひいては装置の重量が増加するのを、磁化方式を変えることによってできるだけ軽減できるようにしたことと、損傷を検知するための漏洩磁束検出器を、複数個のホール素子を用いた自己比較方式のものとすることによって、S/N比が良く、探傷速度に依存しない出力が得られ、かつ、ロープを取り巻く6つの方向からの独立的な探傷もできるようにしたことである。
損傷のあるロープを探傷した場合、その損傷記録として得られるインパルス波形について、種々の人工損傷を含んだPWS試料においてその探傷記録を検討した結果、インパルス波形の高さと幅から、それに対応する損傷の大きさがある程度定量的に評価できることが明らかとなった。
開発した探傷装置を用いて、実際に吊屋根に使用されているPWSケーブルを現地で探傷し、その現場のPWSに特有の集中腐食損傷を発見するとともに、本研究において開発した探傷方法の有効性を確認した。また、取り外したPWSの分解検査等を通じて、探傷記録から損傷の大きさを推定する方法が妥当なものであることを確認した。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 藤中雄三,花崎紘一,塚田和彦: 日本鉱業会誌. 102. 783-788 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 藤中雄三,花崎紘一,塚田和彦: 日本鉱業会誌.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yuzo FUJINAKA, Koichi HANASAKI and Kazuhiko TSUKADA: "Electromagnetic Inspection Equipment for Parallel Wire Strand Ropes" Journal of the Mining and Metallurgical Institute of Japan. 102. 783-788 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yuzo FUJINAKA, Koichi HANASAKI and Kazuhiko TSUKADA: "A New Electromagnetic Inspection Instrument for Large-Diameter Stationary Wire Ropes" Journal of the Mining and Metallurgical Institute of Japan.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

URL: 

公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi