• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

超微細金属粒子を保持した機能性高分子の開発とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 60550633
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 高分子合成
研究機関東京大学

研究代表者

戸島 直樹  東大, 工学部, 助教授 (50011010)

研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1986年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1985年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード機能性高分子 / 超微細金属粒子 / 光エネルギー変換 / 界面活性剤 / 分子集合体 / 高分子化ミセル / 光化学的水素発生 / 水素化触媒
研究概要

1.本研究は、超微細金属粒子を従来とは異なる全く新しい方法で安定に保持した機能性高分子を合成し、これを触媒として、高選択率かつ高収率での合成反応および高効率での光エネルギー変換に応用しようとするもので、その第一段階は、低分子ミセルに保護された超微細金属粒子分散液の調製である。本研究では種々の還元法を検討し、水素還元法および光還元法が有効であることを明らかにした。特に光還元法は、粒径が小さくしかも粒径分布の狭いコロイド分散液が得られるという特徴を有する。
2.次に、不飽和界面活性分子集合体に包埋した白金超微粒子を光還元法で調製した後、紫外線またはr線照射により不飽和界面活性分子を重合して、超微細白金粒子を保持した高分子を合成することに成功した。
3.1)白金超微粒子を保持した高分子集合体を触媒として、オレフィン類の接触水素化反応を行ったところ、高い触媒活性が明らかとなった。特に、ポリエーテル鎖を親水基として有する非イオン性界面活性分子を用いた時に、最も活性が高かった。基質として、長鎖脂肪酸を用いると基質分子中の二重結合の位置によって、水素化速度が異なるという事実が明らかとなった。この位置選択性は、ミセルによる基質の可溶化の効果と考えられ、今後、より選択的な水素化触媒としての展開が期待される。2)超微細白金粒子を保持した高分子化ミセルを、トリス(2,2'-ビピリジン)ルテニウム(【II】)錯体(Ru【(bpy)(^(2+)_3)】)/メチルビオロゲン(【MV^(2+)】)系における可視光誘起水素発生の触媒として用いたところ、従来の白金触媒に比べて、高い活性と安定性を有することが明らかとなった。特に、非イオン性高分子化ミセル系は、イオン性のものよりも高い活性を示した。これは、非イオン性親水基が、高効率での電荷分離および電子伝達に有効に作用したものと考えられる。

報告書

(1件)
  • 1986 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Naoki Toshima: Chemistry Lett.1985. 1245-1248 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Naoki Toshima: Chemistry Lett.1986. 35-38 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Naoki Toshima, Tadahito Takahashi, and Hidefumi Hirai: "Colloidal Platinum Catalysts Prepared by Hydrogen- and Photo-Reduction in the Presence of Surfactant" Chemistry Lett.1985. 1245-1248 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Naoki Toshima, Tadahito Takahashi, and Hidefumi Hirai: "Colloidal Platinum Protected by Polymerized Micelle. Preparation and Application to Catalysis for Photochemical Hydrogen Generation from Water" Chemistry Lett.1986. 35-38 (1986)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要

URL: 

公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi