| 研究課題/領域番号 |
60580184
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
奥野 隆史 筑大, 地球科学系, 教授 (10092511)
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| 研究分担者 |
斎藤 功 筑波大学, 地球科学系, 助教授 (90006586)
山本 正三 筑波大学, 地球科学系, 教授 (10015513)
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| 研究期間 (年度) |
1985 – 1986
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| 研究課題ステータス |
完了 (1986年度)
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| 配分額 *注記 |
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1986年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1985年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
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| キーワード | モータリゼーション / 東日本 / 地域変容 / 地域構成要素 / インパクトモデル |
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| 研究概要 |
わが国における最近10年間の自動車保有台数の増加は極めて著しく、約10倍の伸びを示している。施設面では都市間交通に関しては高速自動車道路網の建設、既存の主要国道の改良、自動車輸送を核とした流通施設の拡充がみられる。それに伴って、国民生活は時間距離の短縮によるばかりでなく、自動車交通の利便性を享受することによって大きく変化し、これが地域の経済・社会・文化の諸側面の変化に直接かかわることはいうまでもない。本研究は、このようなモータリゼーションが地域のどの構成要素にどのような変化を与えるかについて、東日本における実地調査により明らかにすることを目的とした。この目的を達成させるための一方法として、マクロ、メソ、ミクロの3水準の地域を設定し、モータリゼーションの地域構成要素に対する影響の実態を明確化するとともに、その影響の強度の順位化を試みることとした。そして、最終的には、モータリゼーションと地域構成要素の間の関係を記述する、地域的に再現性のあるモデルの構築を目指した。表記2年次にわたる本研究の成果は、このモデル構築の段階にまでは至らなかったが、マクロ水準としての東北地方についての自動車流動に基づく地域システムの分析によれば、自動車台数の増加はトリップ長の相対的短縮化をもたらすとともに都市的中心地の機能の向上を促し、これによってその中心地を独立性を高めていること、メソ水準としての松本盆地の地域性の規定要因の解明結果によれば、このような中心地を核とする流動圏内では伝統的な地域性が、モータリゼーションを初めとする都市化と工業化によって特徴づけられるに至っていること、ミクロ水準としての山形県尾花沢と茨城県波崎においては、物流の関係地域や生活行動圏の拡大がモータリゼーションによって主としてもたらされ、これらが居住形態の変化にまで影響を及ぼしていることが判明した。
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