• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

高圧静電場を応用した新しい配向性マットフォーメーションシステムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 60860018
研究種目

試験研究

配分区分補助金
研究分野 林産学
研究機関京都大学

研究代表者

佐々木 光  京大, 木材研究所, 教授 (50027158)

研究分担者 吉田 弥寿郎  京都大学, 木材研究所, 研修員
則元 京  京都大学, 木材研究所, 助教授 (20027163)
川井 秀一  京都大学, 木材研究所, 助手 (00135609)
藤田 武  日本ノボハ゜ン工業株式会社, 取締役製造部長
山本 昭夫  ホクシン株式会社, 常務取締役
研究期間 (年度) 1985 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
13,900千円 (直接経費: 13,900千円)
1986年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1985年度: 12,400千円 (直接経費: 12,400千円)
キーワード木質パーティクルの配向 / 配向性パーティクルボード / マットフォーメーションシステム / パーティクルボード / マットフォーミング / 配向性の付与 / オリエンテーション / OSB / 配向性材料 / 高圧静電場
研究概要

1.高圧静電場内の木質パーティクルの配向トルクの発生原因は主として木材成分のOH基の分極によるものであることを明らかにした。
2.フォーミングベルトの裏面に接して高圧電極を配置し、ベルト上に本質パーティクルを散布しマットを形成させると、マット内の厚さ方向で配向度が異なり、底面に向かって配向度の高いマットが得られた。これを反転して他のマットに重ねることにより、両表面に向かって配向度の高いマットを形成することに成功した。
3.この原理を用いた実用規模に近いテストプラント(下電極型反転重畳式配向性マットフォーメーションシステム)を設計し、試作した。また試作されたこのテストプラントを用いて、種々の厚さの配向性パーティクルマットを製造し、長さ1,800mm,幅750mmのボードに熱圧成板することによって、テストプラントの生産性、運転上の問題点などを検討するとともに、得られた配向性パーティクルボードの構造材料としての諸性質を調べた結果、本プラントの比重精度は高く、寸法の小さなパーティクルに適することが明らかとなり、日本の原料事情に合ったシステムであることが分かった。
4.配向性のある誘電性のシートを極板とベルトの間に挿入し、電力線による配向トルクを増強できることを明らかにした。また、ベルト上部に上部電極を兼ねたエアサスペンジョンの装置を導入することにより、パーティクルの滞空時間を長くし、配向効果を高めうることを明らかにした。
5.比較的細かいラワンのストランドを用い、このシステムと同じ方向で実験室的に製造した厚さ6mm,比重0.75の配向性ボードの配向方向の曲げ強度は417kg/【cm^2】、ヤング率は105ton/【cm^2】に達し、耐クリープ性能も耐疲労性能も共に優れており、構造材料として満足すべきものであった。

報告書

(3件)
  • 1986 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1985 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 佐々木光 ほか: Proc. of the Forest Products Research International-Achievements and the future. 6(9). 13/1-12 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hikaru SASAKI et al.: "Low-Density Particleboard with Isocyanate Adhesive" Proc. For. Prod. Res. Intnat.-Achivement and Future. 6(9). 13/1-12 (1985)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1986 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 佐々木光: Proc.of the Forest Products Research InternationalAchievements and the Future. 6(9). 13/1-12 (1985)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

URL: 

公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi