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癌転移に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 61010053
研究種目

がん特別研究

配分区分補助金
研究機関広島大学

研究代表者

横路 謙次郎  広島大, 原爆放射能医学研究所, 教授 (70034618)

研究分担者 新津 洋司郎  札幌医科大学, 助教授 (10045502)
清滝 千晴  大阪大学, 医学部癌研, 助手 (50177953)
山本 雅  東京大学, 医科学研究所, 助教授 (40134621)
竹市 雅俊  京都大学, 理学部, 教授 (00025454)
村松 喬  鹿児島大学, 医学部, 教授 (00030891)
研究期間 (年度) 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
15,600千円 (直接経費: 15,600千円)
1986年度: 15,600千円 (直接経費: 15,600千円)
キーワードがん転移 / 発癌遺伝子 / 細胞接着分子 / 転移と糖蛋白質 / 転移と血小板凝集能 / 転移と活性化マクロファージ
研究概要

本研究の目的は癌細胞の転移能を規定している、主として細胞側の諸要因を明らかにすることにより、転移の予防あるいは治療法向上のための基礎的資料を提供することにある。本年度得られた成果は以下の如く要約される。(1)MC誘発マウス肉腫細胞株にH-ras,K-ras,myc及びN-rasの一部をもつDNA断片などを導入することにより転移能が有意に上昇した。また、原移植巣と転移巣を構成する細胞クローンは異なることが明らかとなった。ヒト乳癌で転移を伴う症例ではc-erbB-2遺伝子の増幅と過剰発現が高頻度に観察されることを見出した。この知見に基づいて、c-erbB-2 cDNAをMMTV LTRの下流に接続後NIH3T3細胞に導入し、c-erbB-2蛋白を過剰発現している細胞株NE3を分離した。この株はヌードマウスに腫瘤形成はするが肺転移能は認められていない。(2)細胞接着分子としてcadherin分子群を分離し、そのsubclass及び臓器特異性を明らかにした。E型cadherinのcDNAクローニングに成功したので、これを利用して腫瘍細胞の抗cadherin抗体、あるいは遺伝子のtransfectionによる転移能の修飾が観察可能となった。また、正常肝細胞,テラトカルシノーマ細胞及びヒト乳癌細胞におけるcadherinの分布を調べた結果、cadherinはactinと結合していることを強く示唆する所見を得た。(3)ヒト胃癌,肺癌細胞に特有で、lectinと反応する糖蛋白質に対する単クローン抗体15を分離し、これらを用いて転移能に関与する糖蛋白質の固定を試みている。(4)マウス大腸癌から低転移系及び高転移系を分離し、転移を支配するとされている血小板凝集転移促進因子について検討した結果、夫々細胞系の血小板凝集能が正の関係で相関することを両系のhybridomaを用いた解析によって確認した。(5)double diffusion chamber法によって腫瘍特異的活性化マクロファージの誘導とその殺転移細胞能を証明したが、現在、マクロファージの活性化及び腫瘍細胞認識機構を検討中である。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Yamamoto,T.;Ikawa,S.;Akiyama,T.;Semba,K.;Nomura,N.;Miyajima,N.;Saito,T.;Toyoshima,K.: Nature. 319. 230-234 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Hatta,K.;Takeichi,M.: Nature. 320. 447-449 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Nose,A.;Takeichi,M.: J.Cell Biol.103. 2649-2658 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Nomoto,S.;Muramatsu,H.;Ozawa,M.;Suganuma,T.;Tashiro,M.;Muramatsu,T.: Exp.Cell Res.164. 49-62 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Sugimoto,Y.;Oh-hara.T.;Watanabe,M.;Saito,H.;Yamori,T.;Tsuruo,T.: Cancer Res.(1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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