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細胞内運搬機構

研究課題

研究課題/領域番号 61106009
研究種目

特定研究

配分区分補助金
研究機関(財)東京都臨床医学総合研究所

研究代表者

矢原 一郎  臨床医総研, その他, 研究員 (60109957)

研究分担者 内田 驍  大阪大学, 細胞工学センター, 教授 (40029781)
日高 弘義  三重大学, 医学部, 教授 (80100171)
丸山 工作  千葉大学, 理学部, 教授 (60012267)
秦野 節司  名古屋大学, 理学部, 教授 (50022570)
清水 博  東京大学, 薬学部, 教授 (30037577)
研究期間 (年度) 1984 – 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
18,400千円 (直接経費: 18,400千円)
1986年度: 18,400千円 (直接経費: 18,400千円)
キーワード細胞内運搬 / 細胞内輸送 / アクチン / ミオシン / ミクロチューブル / 熱ショックタンパク質 / 分泌 / 核内タンパク質
研究概要

単離したアクトミオシンからなる人工運動系を再構成し、張力を発生するミオシン分子間に協力性があり、しかもこの協力性は系の動的な性質である巨視的な流動速度に依存するものであることを明らかにした。粘菌フィザルム変形体のアクトミオシン系が【Ca^(2+)】による抑制的制御を受け、これはミオシンがμMの【Ca^(2+)】存在下に【Ca^(2+)】を結合すると不活性型になるためであることを示した。コラーゲン、血清アルブミンなどの分泌タンパクに結合し、小胞体に局在し、タンパク質のプロセシングや輸送に関与すると考えられる熱ショック・タンパク質hsp47を発見し、その性質を明らかにした。各種生理活牲物質(ステロイドホルモン受容体など)の細胞内輸送に関与すると考えられる熱ショック・タンパク質hsp90とタンパク質hsp100が、共にアクチン結合性を持つことを見い出した。これらのhspとアクチンの相互作用は、【Ca^(2+)】-カルモデュリンによる調節を受けていることも明らかになった。【Ca^(2+)】依存性アクチン調節タンパク質アクチノゲリンおよびα-アクチニンのアクチン結合ドメインを、それぞれ27K分子として回収した。両者を比較したところ非常に良く似た性質を示した。分裂装置ミクロチューブル表面上に特異的に分布するミクロチューブル・タンパク質を新たに同定した(ボタニン)。細胞質に存在するMAP様タンパク質ダイニンを単離し、生化学的な性質および急速凍結法により観察される分子形態を明らかにした。骨格筋における弾性タンパク質コネクチンのフィラメント構造(二次構造)とアクチン結合性を明らかにした。カルモデュリンを介さずにMLCKを選択的に阻害する薬物ML-9を開発し、ヒト血小板におけるMLCKによるミオシン軽鎖のリン酸化反応の果たす役割を明らかにした。核膜通過のシグナルを担うと考えられるペンタペプチドを合成し、他種タンパク質に結合させ、その活性を測定した。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] S.Koyasu et al.: Proceedings of National Academy of Sciences,U.S.A.83. 8054-8058 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] K.Iida et al.: Experimental Cell Research. 165. 207-215 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] K.Kohama et al.: Journal of Biological Chemistry. 261. 8022-8027 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] M.Tsuneoka et al.: Journal of Biological Chemistry. 261. 1829-1834 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] N.Mimura et al.: Journal of Biological Chemistry. 261. 710680-1068 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] N.Hirokawa: Journal of Cell Biology. 103. 67-71 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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