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生体機能を有する有機金属化合物

研究課題

研究課題/領域番号 61125006
研究種目

特定研究

配分区分補助金
研究機関長岡技術科学大学

研究代表者

生越 久靖  長岡技科大, 工学部, 教授 (90026188)

研究分担者 西出 宏之  早稲田大学, 理工学部, 助教授 (90120930)
杉浦 幸雄  京都大学, 薬学部, 助教授 (40025698)
小林 宏  東京工業大学, 理学部, 教授 (10016032)
木村 栄一  広島大学, 医学部, 教授 (30034010)
田中 敏夫  大阪大学, 工学部, 教授 (90028952)
研究期間 (年度) 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
16,000千円 (直接経費: 16,000千円)
1986年度: 16,000千円 (直接経費: 16,000千円)
キーワード薬物代謝 / 有機ヘム / 窒素固定酵素モデル / Mo-Feクラスター / 有機金属共役レドックス / π-カチオンラジカル / 制ガン作用 / DNAの光開裂
研究概要

1.生体中に存在する有機金属化学種としてビタミン【B_(12)】以外の新しいものが見い出されている。特に人体では薬物代謝に関係するヘム酵素は、接触サイクル中に有機ヘムを経て非可逆的失活する。この過程に関連するモデル反応をポルフィリンコバルト錯体を用い、蛋白内の反応をNMRで追跡する方法を確立した。(生越)2.ミセル水溶中における四鉄クラスター【〔Fe_4S_4(SR)_4〕^(2~)】(1)またはダブルキュバン型モリブデン-鉄クラスター【〔Mo_2Fe_6S_8(SR_9〕^(3~)】(2)(R=アルキル,アリール)について種々の水素イオン濃度における酸化還元挙動ならびにプロトン化挙動を明らかにした。(田中)3.Redox-activeなアキシャル有機ドナー(カテコール,キノン等)と、大環状ポリアミン内に捕択されたredox-activeな金属イオンとの相互作用により、従来にはない、新しい有機・金属-coupling-redox系化合物がつくられた。(木村)4.Co(【III】)TPP(【CF_3】【SO(~3^~)】)は非配位性溶媒中で、ポルフィリンπ電子が中心金属イオンへ分子内電子移動をおこし、ポルフィリンπ-カチオンラジカルCo(【II】)【TPP^+】を生成することを吸収スペクトル,磁気円二色性,ESR,NMRによって明らかにした。(小林)5.DNA相互作用部位と考えられるビチアゾール基を選択的に修飾する方法として、金属ブレオマイシンへの紫外線照射を確立し、新規ブレオマイシン誘導体として4,4-ビチアゾール結合をもつフォトブレオマイシンおよびチアゾリールイソチアゾール環をもつルミブレオマイシンを単離した。光変換ブレオマイシンは高いDNA切断活性を与えることを解明した。(杉浦)6.ポルフィリン面上アルキル鎖先端に親水性基と重合性基をあわせもつヘム誘導体を合成、二重結合をアシル基内に有するリン脂質と共重合して、高分子リン脂質に結合したヘムを得た。(西出)

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Y.Aoyama;T.Yoshida;H.To;H.Ogoshi: J.Amer.Chem.Soc.,. 108. 943-947 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] K.Tanaka;M.Masanaga;T.Tanaka: J.Amer.Chem.Soc.,. 108. 5448-5452 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] E.Kimura: Pure & Applied Chemistry. 58. 1461-1466 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Koizu;M.Asano;H.Kobayashi: J.Phys.Chem.90. 3906-3910 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] H.Nishide;M.Yauasa;Y.Hashimoto;E.Tsuchida: Macromoleclues. 20. (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] T.Morii;Y.Sugiura: J.Amer.Chem Soc.,. 108. 7089-7094 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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