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ホルモン作用機構におけるCaイオンの役割

研究課題

研究課題/領域番号 61215006
研究種目

特定研究

配分区分補助金
研究機関東京大学

研究代表者

尾形 悦郎  東大, 医学部, 教授 (70013761)

研究分担者 西本 育夫  東京大学, 医学部(分), 助手 (80180652)
小島 至  東京大学, 医学部(分), 助手 (60143492)
研究期間 (年度) 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1986年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードカルシウム / ホルモンの作用機序 / 【Ca^(2+)】流入 / 細胞内【Ca^(2+)】濃度 / 成長因子 / GTP結合蛋白
研究概要

本年度は【Ca^(2+)】をセカンドメッセンジャーとするホルモンや成長因子の作用機序、特に【Ca^(2+)】シグナル発現の機序に関する研究を行った。その結果、以下の知見が得られた。
1副腎皮質球状層細胞における研究
1)アンギオテンシン【II】(A【II】)はフォスフォリパーゼCを活性化し、Cキナーゼを活性化する。このCキナーゼが逆にフォスフォリパーゼ活性化を抑制するフィードバック機構が作働していない事を示した(Biochem.J 237,253-257,1986)。
2)A【II】による【Ca^(2+)】流入が百日咳毒素の前処置で消失することを示し、この過程にG蛋白が関与している可能性を明らかにした(FEBS Lett 204,347-351,1986)。
3)A【II】に感受性の細胞内プールはA【II】作用が中断されても直ちに充填されることはなく、【Ca^(2+)】は一時機能的に別のプールに畜積された後ゆっくりとA【II】感受性プールに移っていくことを明らかにした(J.Biol.Chem.in press)。
2成長因子の作用機序に関する研究
我々はソマトメジンが【Ca^(2+)】をメッセンジャーとしてその細胞増殖刺激活性を発現しているのではないかという仮説をたて、代表的なソマトメジンの1つであるインスリン様成長因子【II】(IGF-【II】)の作用における【Ca^(2+)】の役割を検討した。その結果、IGF-【II】はGo期のBolb/c3T3細胞においては細胞内【Ca^(2+)】濃度(〔【Ca^(2+)】〕c)に何の影響も与えないが、血小板由来成長因子および上皮成長因子を投与して実際にIGF-【II】のDNA合成刺激作用が発現される状態の細胞において〔【Ca^(2+)】〕cを上昇させることが明らかとなった。このIGF【II】の〔【Ca^(2+)】〕c上昇作用は細胞外液に完全に依存し【Ca^(2+)】流入の促進によることが明らかとなった(Biochem Biophyo.Res Comm 142,275-286,1987)。現在このIGF-【II】の作用発現におけるG蛋白の関与を検討中である。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Naohide Yamashita;Naohiko Shibuya;Etsuro Ogata: Proc.Natl.Acad.Sci USA. 83. 6198-6202 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Itaru Kojima;Etsuro Ogata: J.Biol.Chem.261. 9832-9838 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Itaru Kojima;Hiroshi Shibata;Etsuro Ogata: Biochem.J.237. 253-258 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Ikuo Nishimoto;Yoshihiro Okuni;Etsro Ogata;Itaru Kojima: Biorhem.Biophyo.Res Commun.142. 275-286 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Naohide Yamashita;Itaru Kojima;Naohiko Shibuya;Eturo Ogata: Am.J.Physiol.

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Itaru Kojima;Hiroshi Shibata;Etsuro Ogata: J.Biol.Chem.

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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