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高度知能化船の無人航行の研究

研究課題

研究課題/領域番号 61302033
研究種目

総合研究(A)

配分区分補助金
研究分野 応用物理学一般
研究機関東京商船大学

研究代表者

飯島 幸人  東京商船大学, 商船学部, 教授 (70016921)

研究分担者 浜田 悦之  東京水産大学, 水産学部, 助教授 (20017049)
鈴木 裕  東京水産大学, 水産学部, 教授 (30017008)
荒井 郁男  電気通信大学, 電気通信学部, 講師 (90017400)
鈴木 務  電気通信大学, 電気通信学部, 教授 (10017311)
林 尚吾  東京商船大学, 商船学部, 助教授 (20016968)
大津 皓平  東京商船大学, 商船学部, 助教授 (40016944)
研究期間 (年度) 1986 – 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
7,800千円 (直接経費: 7,800千円)
1987年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1986年度: 4,800千円 (直接経費: 4,800千円)
キーワード航海 / 航行 / 無人化 / A工 / 人工知能 / 電子海図 / ディジタルチャート / 海洋観測衛星 / 自動航法 / リモートセンシング / 乗り揚げ / 無人航行 / 航位測定システム / 大洋航行 / 航法 / 衛星航法 / 知能化船 / 航路 / 乗揚げ / 船位測定システム
研究概要

船舶の知能化に関連する分野は極めて広く, ただ単に船舶自身が知能を持つだけでは安全なる運航はできず, 陸上からの支援や, 海図データ, 海気象データなど数多くのデータの収集と伝送などが必要となる. 本研究ではまず船舶自身の知能化に関する基本的問題を研究し, 大よその指針を得ることができた. 本研究は1988年オーストラリアで開催されて国際航法学会で発表され, 世界中から注目されるところとなった. また航海, 特に知能化無人航行に必要であるディジタル海図, いわゆる電子海図については, 海岸線や等深線までの距離計算の高速処理のためには海図データのフォーマットを緯度経度表示ではなくラジアン表示の方が良い. また, レーダ映像との比較には大圏図法で行うべきだが高速処理には特に高精度を必要としないなら漸長緯度図法の方が良い. 高度知能化船では, 海象気象情報は正確で高精度であることが要求されるが, 海洋観測衛星(MOS-1)の現状の性能では不充分である. MSRアンテナパターンと偏波回転によるひずみ補正の基礎的研究を行った. その結果偏波回転の影響を補正した上で逆フィルタをかければ, 沿岸部や島などにおいてメインローブのみの画像を上回る分解能が得られ, しかも海域の輝度温度もメインローブのみの画像に近いものとなった. これらを総合した実験は, 実験規模の制約から一部の実験にとどめたが初期の目的は達成できた. 今後, 海運界と造船界では現状の改革の面から知能化少人数船の建造要求は強くなり, 研究が盛んになると思われるが, その際本研究がその基礎をなすものとして大いに参照されることと思われる. しかし研究は完成したものではないので, かえって残された問題や今後鋭意研究しなければならない事項が数多く浮上してきているので, さらに一層の研究を続けていく予定でいる.

報告書

(2件)
  • 1987 研究成果報告書概要
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Yokito IIJIMA: INTERNATIONAL NAVIGATIONAL CONGRESS IAIN'88,. 81-88 (1988)

    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Tstomu SUZUKI: Record of CIE,International Conference Fradar. 215-219 (1986)

    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 林 尚吾: 日本航海学会誌『航海』. 94. 11-17 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 飯島幸人,林尚吾 他: 高度自動運航システムの研究開発調査研究部会WG11報告書. (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] TSUTOMU Suzuki;IKUO Arai: Record of CIE,International Conference on Radar. 215-219 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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