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天然ペプチドの有機合成と構造解析

研究課題

研究課題/領域番号 61303005
研究種目

総合研究(A)

配分区分補助金
研究分野 天然物有機化学
研究機関関西学院大学

研究代表者

大川 乾次  関西学院大学, 理学部, 教授 (40079653)

研究分担者 宗像 英輔  筑波大学, 応用生物化学系, 助教授 (60072766)
榊原 俊平  蛋白質研究奨励会ペプチド研究所, 所長 (50072765)
桑田 蕃  甲南大学, 理学部, 教授 (90068057)
矢島 治明  京都大学, 薬学部, 教授 (00025678)
芝 哲夫  大阪大学, 理学部, 教授 (30028089)
研究期間 (年度) 1986 – 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
10,500千円 (直接経費: 10,500千円)
1987年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1986年度: 7,500千円 (直接経費: 7,500千円)
キーワード生理活性ペプチド / 志賀トキシン / ω-コノトキシン / 血管形成因子アンジオゲニン / 抗生物質ナイシン / メタロチオネイン / N-ヒドロキシエチルプロリン / Ugi反応
研究概要

生理活性を示す天然ペプチドは、陸水産の動植物のみならず細菌にいたるまで広く自然界に見出され、特に生体内で極めて重要な役割を担っていることが最近になり次々と解明されている。本研究は新しい生理活性あるいは特異な構造をもつ天然ペプチドの探索と分離および構造決定、新しい手段を用いる複雑な活性ペプチドの合成ならびに構造一活性相関の解明などに以下の研究成果を挙げることができた。
構造解析の研究では、赤痢菌の産生するタンパク毒素志賀トキシンのΒ-サブユニットの分子量(約14000)およびその約70%のアミノ酸配列を決定することかできた。天然生理活性ペプチドの合成研究では、イモガイの毒ω-コノトキシンの合成が完了し、2種のジスルフィド結合の位置が決定された。血管形成因子アンジオゲニンの全アミノ酸の縮合をBoc法、Fmoc法の2方法による固相合成で行った。分子内に5種の環状ランチオンニペプチド部を有する抗生物質ナイシンの全合成がようやく完了した。天然ペプチドのアナログとして、N-ヒドロキシエチルブロリンを含むバリノマイシンの合成に成功した。従来困難とされていたイミノジカルボン酸含有ペプチドのUgi反応を用いる新しい合成法を確立し、新しい活性ペプチドの開発を行った。ペプチド合成法の一端として、3価タリウムを用いる新しいシステイン側鎖保護基除去法を検討し、システイン含有生理活性ペプチド合成の基礎研究を行った。構造一活性相関の研究ではN.crassaメタロチオネインのフラグメントと重金属との結合性に重要な知見を得た。グラム陽性菌に対し強い抗菌作用を有する合成モデルペプチドが膜貫通性ペプチド共通の特性を示すことを明らかにした。エンケファリン中の一部のアミド結合をウレイド型にすると鎮痛効果が激減した。合成PHIフラグメント(14〜17)がインスリン分泌亢進作用を抑制することがわかった。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Shuichi Inaya: Peptide Chemistry 1986. 273-278 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Koichi Fukase: Bulletin of the Chemical Society of Japan. 59. 2505-2508 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Nobutaka Fujii: Chemical and Pharmaceutical Bulletin. 34. 2397-2410 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Fumio Osakada: Europian Journal of pharmacology. 120. 201-208 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Shoko Yoshimura: Biopolymers. 25. S69-S83 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] Takashi Yamada: Peptide Chemistry 1986. 267-272 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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