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日本における環境教育展開のためのフレームワークの構築

研究課題

研究課題/領域番号 61305008
研究種目

総合研究(B)

配分区分補助金
研究分野 生態学
研究機関筑波大学

研究代表者

中山 和彦  筑大, 電子・情報工学系, 教授 (50091913)

研究分担者 藤原 英司  日本学術会議, 自然保護研連, 委員
谷口 弘一  北海道教育大学, 教育学部, 教授 (60002771)
沼田 真  淑徳大学, 社会福祉学部, 教授 (10009037)
福島 要一  , 前日本学術会議会員
研究期間 (年度) 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1986年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワード教育 / 環境教育 / 国際教育 / 環境科学
研究概要

研究分担者ならびに協力者による、研究班会を5回にわたり開催し、日本における環境教育の現状と問題点ならびに、今後の方向について研究討議を行った。これらの会議を通して、研究分担者ならびに協力者間の問題意識の共有化をはかることができ、今後の具体的な研究活動のための基礎作りができた。特に、昭和61年の8月には、本研究班が中心となり環境教育シンポジウムを日本学術会議会議場を会場にして行った。このシンポジウムでは、ロンドン大学のLUCAS教授による世界的観点からみた環境教育の動向についての講演をはじめとして、学校教育、社会教育に携わる6名の講演者により、日本の環境教育の現状と平和教育・歴史的環境との関わりといった新しい環境教育の動きについて報告がなされた。このような広範囲な所属、分野の講演者による企画はこの分野では初めてであり、今後の研究体制つくりの一環となった。なお、このシンポジウムの報告は、報告集として印刷した。
また、本研究班の構成メンバーが主体となり昭和60年8月に東京において開催した環境教育世界会議での各発表ならびに討論や外国参加者との交流の成果について、今後の日本における環境教育の展開の立場から検討し、取りまとめを行った。その成果は、世界会議の記録として印刷した。
本研究班は、以上の成果の上に、今後の日本における環境教育展開のための具体的活動にはいることとなった。その第一歩として、まず環境教育を指導する教師に対する教師教育が重要であるとの一致をみ、昭和62年度の科学研究費総合研究(A)として、「初等・中等教育における環境教育指導書の作成」を申請した。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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