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バイオエナジェティックス

研究課題

研究課題/領域番号 61308036
研究種目

総合研究(B)

配分区分補助金
研究分野 プラズマ理工学
研究機関大阪大学

研究代表者

向畑 恭男  大阪大学, 理学部, 助教授 (10028110)

研究分担者 二井 將光  大阪大学, 産業科学研究所, 教授 (50012646)
安樂 泰宏  東京大学, 理学部, 教授 (20012643)
小沢 高將  名古屋大学, 医学部, 教授 (80022771)
香川 靖雄  自治医科大学, 医学部, 教授 (30048962)
中尾 真  東京医科歯科大学, 医学部, 教授 (10013781)
研究期間 (年度) 1986
研究課題ステータス 完了 (1986年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1986年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワードバイオエナジェティックス / 生体エネルギー転換 / ATP / イオン濃度勾配
研究概要

すべての生物の生命を維持し継承する過程に必須のエネルギーは、生体内の諸種のエネルギー転換系によって供給されている。生体で行われるこのエネルギーの授受には、生化学的反応の中枢化合物、いわゆる高エネルギー化合物としてのアデノシンミリン酸(ATP)と、物理化学的、電気化学的高エネルギー状態としてのイオンの濃度勾配とが介在し、しかもこの両者には互換性がある。
バイオエナジェティックスは、生体で行われるこの相互変換の仕組みと、それによって支えられた生きる仕組みを主な研究対象とする学問領域である。それ故、バイオエナジェティックスは生命現象理解の基礎であると同時に、その研究は、生命科学の全分野に有形無形の寄与をするものと期待される。さらにこの研究成果は、生物の持つこの微小・精緻のエネルギー転換機構/素子の模倣/応用を模索する工学分野にも資すると思われる。
この研究班は、昭和62年度に発足する重点領域研究「バイオエナジェティックス」の準備のために設定された。本班は、当該重点研究の予定計画研究班員で組織し、9月(放大阪)と12月(放東京)に班会議を行った。会議では、上述の理念・目的に向かって、3年(予定)の研究を円滑に遂行し国際的に評価されうる業積を高能率であげる為の、研究への取り組み方、体制づくり等について討論し、意見の一致をみて重点領域研究「バイオエナジェティックス」計画書を作成した。また、10月(於東京)に幹事会を開催して、研究遂行のための(総括班)事業、各班の研究態勢等について討議・調整し、それに伴う有効な予算の配分について討議して、基本的予算案を決めた。

報告書

(1件)
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] YasuoMukohata;ManabuYoshida: Journal of Biochemistry. 101. 311-318 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] TakatoNoumi;MadokaTaniai;HiroshiKanazawa;MasamitsuFutai: The Journal of Biological Chemistry. 261. 9196-9201 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] HajimeHirata;KokiOhno;NobuhitoSone;YasuoKagawa;ToshiroHamamoto: The Journal of Biological Chemistry. 261. 9839-9843 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] SatoshiSugiyama;TakamasaOzawa: Journal of Molecular and Cellular Cardiology. (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] HiroshiMurakami;KiyoshiKita;YasuhiroAnraku: The Journal of Biological Chemistry. 261. 548-551 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書
  • [文献書誌] YukichiHara;MakotoNakao: The Journal of Biological Chemistry. 261. 12655-12658 (1986)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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