| 研究分担者 |
和泉 喬 長崎大学, 医学部, 講師 (20039556)
門司 和彦 長崎大学, 医学部, 助教授 (80166321)
西原 純 長崎大学, 教育学部, 助教授 (30136626)
中根 允文 長崎大学, 医学部, 教授 (80039833)
兜 真徳 長崎大学, 医学部, 助教授 (00113481)
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| 研究概要 |
長崎市について, 昭和55年・60年国勢調査結果と昭和55〜60年の人口動態・健康指標及び54・55年の精神分裂病の新規患者発生率を用いて, 都市内部の人口や環境面の地区分化が地区の健康水準や精神障害の発生にどのように関っているかを検討し, 次のような結果を得た.
1)人口集中地区の町丁別(n=259)資料の因子分析によると, 長崎市の都市構造の多様化に寄与している第1因子は従業上の地位など就業構造に関するものであり, 第2因子として職業・学歴など社会的状態を示す変数群, 続いて第3因子世帯構成, 第4因子居住経緯(歴), 第5因子住宅環境, 第6因子年令構成などが得られた. 精神分裂病発生率との関連をみると, 男性での発生率が自営業者の割合が多く居住期間が長い商業地域で高いという結果が得られた.
2)保健行政地区別(n=50)に人口密度とその他の人口構造及び健康指標の関連をみると, 人口密度の高い地区ほど第3次産業従業者が多く, 単独世帯割合が高く, 住宅規模が小さくなるという結果が得られた. また, 高人口密度地区ほど人口流出が大きく高齢化が進んでいること, 死産率, 低体重児出生率が高いなど人口動態, 健康像との関連が示唆さた. 公害苦情からみると, 騒音・振動, 悪臭など身近な環境に関する苦情は高密度地区で高い傾向が認められた.
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