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本年度は、家庭保育に専念している母親についての育児意識を主要に調査した。対象は、狛江市の公民館保育室に子どもをあづけて、公民館主催の社会教育講座に参加している母親である。
育児についての基本的考え方は、第一に、三才未満児は、母親の手で育てるべきだということである。また、祖父母等の血縁者の育児援助には比較的抵抗が少ないが、他人に預けることについては抵抗が強い。そこで、現実には、核家族の生活実態のなかでは、矛盾する場面に直面することになる。その場合、母親のとる態度は、第一に、母親自身が自らの要求や行動欲求を諦めたり抑制したりする方法である。しかし、それが不可能な場合、第二として、血縁関係者の援助が得られない場合には、その母親のとり結んでいる人間関係ネットワークによって、異ってくる。日常的、地縁的な友人を持っている場合は、相互援助の関係が成立している例もある。また、行政的な援助の一つである、社会教育による人間関係ネットワークの形式が成功した場合その関係を利用する母親も存在する。ただし、そのような人間関係が成立するには、あるいは、子どもを一定時間、預けたり、預けられたりする関係が成立するには、さまざまな要因がはたらくが、そのひとつとして、母親同士の育児方針、育児方法などに一定の共通項が必要のようである。その点の詳細は今後の課題である。
次に、三才未満児の幼児を持つ母親が、グループ組識を結成し、日常的な幼児のあそびグループあるいは保育グループ活動を行っている事例がある。その際の問題点は、活動のなかで生じる、さまざまな発達課題や問題解決にとまどいが見られる点である。専門的な知識や技術をもっている人々の援助が是非とも必要である。
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