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精神遅滞児のための身体協応性評価バッテリーの開発とその活用

研究課題

研究課題/領域番号 61510111
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 教育学
研究機関横浜国立大学

研究代表者

小林 芳文  横浜国立大学, 教育学部, 助教授 (70106152)

研究期間 (年度) 1986 – 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
1987年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1986年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワード精神遅滞児 / 身体運動機能 / 身体協応性評価バッテリー / 精神薄弱児 / 身体運動 / 協応性評価テスト / 運動発達評価
研究概要

本研究は, 精神遅滞児の身体運動機能の内, 特に身体運動操作の総合能力に最も重要であると言われている身体協応性に注目し, それがどのように評価できるものか, 神経心理学的側面から分析し, 新たにそのための評価バッテリーを作成し, その活用について検討することをねらいとした. 西ドイツのKiphidらにより作成されたKTK;BCT(The Body Coordination Test)から3項目を選び, 健常児(6歳〜12歳)における標準化, MQ表作成が完了し, なおかつ精神遅滞児用のMQ表までが完成した. そのテストバッテリーは, 動的バランス, 力学的エネルギー, スピードという身体協応因子を含む以下の3項目である.
(1)後3歩き, (2)横跳び, (3)横移動である. そして二の結果から健常児における日独比較がおこなわれ, Tesk1の10歳を除き全ての項目, 年齢において日本の児童の方が有意な差をもって優れていることがわかった. なお, Frostig.MのMSTB(Movement Skills Tost Battery)と合わせて, 2地域の精神薄弱養護学校で, その妥当性等の評価のために, 半年から一年に渡る臨床実験を継続した. 追跡結果では, 小・中・高等部とも有意差はみられなかった.
この結果はKiphardらの示すところと同じく本検査が神経学的な検査項目として妥当であることがわかった. また, A養護学校では, スキルテストであるところのMSTBの中から手の動きを中心とした協応性の検査項目において, 小・中・高等部とも, BCT同様に有意差はみられなかった. 他のいくつかの項目においては有意な差をもって発達の変化がみられた. B養護学校では, 積極的なムーブメント活動プログラムにより, 手の動きを中心ととした協応性の検査に, 顕著な成果をみるに至った. これはMSTBがスキルテストであり, 本校の生徒の開発されていないムーブメント能力が新しい経験やムーブメント活動で変化しうるところの機能であることを示す興味ある結果と言えよう.

報告書

(2件)
  • 1987 研究成果報告書概要
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 小林芳文他: 横浜国立大学教育紀要. No.27. 207-220 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 小林芳文: 横浜国立大学教育紀要. No.27. 199-206 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshifumi Kobayashi, Yuuki Nagamatsu, et al: "An Exploration of Body Coordination Test for Mentally Retarded Childron" Journal of Yokohama National University. 27. 207-220 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshifumi Kobayashi: "A Standardization of Kobayashi-Frostig Movement Skills Test Battery -Procedures and Constractions-" Journal of Yokohama National University. 27. 199-206 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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