研究概要 |
貯留施設と排水施設を併用して治水を行う場合の計画対象水支量としては, ピーク流量のみならず, ハイドログラフの波形, とくに流出継続時間や総流量も重要な指標となる. よって計画の安全度を評価するには, ピーク値と総量のように, 2つ以上の度数の結合確率分布を基礎とした評価の手順を確立する必要がある. 江藤らはこのような考え方に基づいて等危険度線の式を導いた. 等危険度線とは「治水安全度をある水準に保つに必要な貯留施設容量と排水施設容量の関係を表わす曲線」である. 本研究では等危険度線の理論を次のような場合についても適用可能なように拡張した. (1)残流域がある場合 (2)ピーク値と継続時間が独立ではなく, ある相関をもって生起する場合 (3)ピーク・カット(一定量放流)方式以外の調節方式を持つ, 一般的な貯留施設の場合 式中には, 降雨特性, 流出特性, 貯留施設の調節方式を代表するいくつかのパラメータが入っている. このうち降雨特性を代表するパラメータ, すなわち確率時間雨量および確率総雨量等について, 日本各地の値を計算し, これを日本地図上にプロットした水文地図を作成した. これらを用いて, 各地域で雨水貯留施設を計画するときの効果の評価を簡単に行うことができる. 雨水貯留施設に貯留された水を雑用水として利用することや, 貯留された水を処理して放流することにより, 放流先公共用水域の水質保全に役立てることなども提案されている. このような利水, 水質改善効果の式についても理論式を導いた. 同じく式中のパラメータのうち降雨特性を代表するものについて水文地図を作成した. 降雨資料としてはアメダスの資料を用いた.
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