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Androgen標的組織の核分画Androaen Receptorに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 61570766
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 泌尿器科学
研究機関高知医科大学

研究代表者

森岡 政明  高知医科大学, 医学部, 助教授 (20127591)

研究分担者 谷村 正信  高知医科大学, 医学部, 助手 (90197533)
山本 志雄  高知医科大学, 医学部, 助手 (90174820)
小浜 吉照  Assistant, Department of Urology, Kochi Medical School (40178299)
研究期間 (年度) 1986 – 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1988年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1987年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1986年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード核分画AR / salt extractableAR / matrix boundAR / cultured skin fibroblast / 塩抽出分画及びmatrix,boundAR,cultured Fibroblast / salt extractable AR / matrix bound AR / Androgen依存性
研究概要

1.前立腺組織における検討:手術的に得られた前立腺肥大症(BPH)組織を材料に核分画を精製し、さらに界面活性剤、DNA ase 処理により塩抽出分画と塩抽出されない。matrix bound分画に分け、各々のARを測定した。matrix作製のブロセスで使用するbufferにSH基保護剤であるdithiothrital (DTT)を添加する事によりsalt eztractable ARは増加し、一方、matrix boundARは減少することが認められた。塩抽出分画は多くは非ヒストン蛋白、DNA複合体であり核のacceptor siteの1つと考えられているが、matrix boundARはDNA塩基配列そのもののacceptor siteと考えられ、DTTの作用が各々の分画のtranslocationに影響しているものと考えられた。
2.外陰部皮膚由来fibroblastにおける検討:手術的に得られた包皮、陰嚢皮膚を材料にfibroblastを培養し4-6代の継代において細胞全体及び核分画のARを測定した。この系ではin vivo条件でのARの細胞内分布を検討した。包茎以外に異常を認めない症例では2〜9歳の幼小児に比べ第二次性微後の青少年症例では明らかに核分画ARの細胞全体のAR量に占める割合が上昇しており血中androaen levelの上昇と共に核分画AR量が増加する事実が認められた。一方、尿道下裂症例では幼小児では正常幼小児例との間に有意な差異は認められなかったが、成人尿道下裂症例や、男子不妊症では一部に小児レベルのAR量のものがみられ、部分的androgen insensitiveな病状が存在する可能性を示唆していた。

報告書

(3件)
  • 1988 研究成果報告書概要
  • 1987 実績報告書
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Morioka,M. et al.: "Clinical studies on androgen dependency of the prostate" The Nishinihon Journal of Urology. 49. 21-31 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Sen,Y.; Morioka,M.: "A study on genital skin androgen receptor by dispersed cell method" The Japanese Journal of Urology. 80. (1989)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 森岡政明, 小浜吉照, 山本志雄 他: 西日本泌尿器科. 49. 21-31 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] 森岡政明,小浜吉照,山本志雄,他: 西日本泌尿器科. 49. 1 (1987)

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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