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歯科医療におけるX線撮影に関する全国実態調査

研究課題

研究課題/領域番号 61570960
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 外科・放射線系歯学
研究機関日本大学

研究代表者

橋本 光二  日本大学, 歯学部, 講師 (90139197)

研究分担者 外川 圭一  日本大学, 歯学部, 助手 (70180122)
舘野 誠  日本大学, 歯学部, 助手 (70139202)
岩井 一男  日本大学, 歯学部, 助手 (80151702)
研究期間 (年度) 1986 – 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1987年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1986年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード実態調査 / 歯科X線撮影 / 国民線量 / 集団実効線量当量 / リスク / 歯科医療 / X線撮影 / 職業別電話帳
研究概要

昭和61年度に無作為抽出した全国の歯科診療所, 一般病院歯科, 歯科大学および歯学部を対象として, 昭和62年度に歯科X線撮影の頻度および撮影条件についての実体調査を実施し, さらに国民線量およびリスクの推定を行なった. 結果は以下の如くであった.
1.昭和62年度の全国調査では口内法撮影枚数は約9100万枚, パノラマ撮影枚数は約1140万枚であった.
2.調査した殆どすべての歯科施設では60kV, 10mAの定格の歯科X線撮影装置が使用されていた.
3.口内法撮影により国民線量は, 国民1人あたり年間, GSDが98nGy(98μrad), CMDが8.5μGy(0.85mrad), LSDが7.5μGy(0.75mrad), およびMSDが7.1μGy(0.71mrad)であった.
4.おなじくパノラマ撮影による国民線量は, 国民1人あたり年間, GSDが6.4nGy(0.64μrad), CMDが2.3μGy(0.23mrad), LSDが2.1μGy(0.21mμrad), MSDが1.3μGy(0.13mrad)であった.
5.歯科撮影による集団実効線量当量は2370人・Svであった.
6.歯科撮影による国民全体へのリスクは, 遺伝的影響0.17人, 白血病2.3人, がん16.7人と推定された.

報告書

(2件)
  • 1987 研究成果報告書概要
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 橋本光二: 歯科放射線.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 岩井一男: 歯科放射線.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 丸山隆司: 歯科放射線. 27. 143-153 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Koji HASHIMOTO: "Estion of frequency in dental redigraphic examinations in Japan,1987." Dental Radiology.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kazuo IWAI: "bestimstion of population doses and stochastic risks in dental radiographic examinations in Japan,1987." Dental Radiology.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Takashi MARUYAMA: "Estimation of frequency,population doses and stochastic risks in dental radiographic examinations in Japan,1985." Dental Radiology. 27. 143-153 (1987)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1987 研究成果報告書概要

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2025-11-20  

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