| 研究課題/領域番号 |
61580112
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
川崎 順一郎 熊本大学, 教育学部, 教授 (70040053)
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| 研究分担者 |
木村 正治 熊本大学, 教育学部, 助教授 (10153214)
小郷 克敏 熊本大学, 教育学部, 教授 (40040521)
庭木 守彦 熊本大学, 教育学部, 教授 (10040479)
KIMURA Masaharu Assoc.Prof. Faculty of Education
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| 研究期間 (年度) |
1986 – 1988
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| 研究課題ステータス |
完了 (1988年度)
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| 配分額 *注記 |
1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
1988年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1987年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
1986年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
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| キーワード | 思春期 / 体力 / 運動能力 / 停滞低下 / 体力・運動能力 |
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| 研究概要 |
我が国の14〜15歳における体力の停滞低下現象について指摘または示唆しているものは多い。この現象は我が国特有のものであることを、アフリカ現地人との比較(Maximum Growth Ageを用いて)より明らかにした(川崎順一郎;我が国の高校1年における体力の停滞低下現象、熊本大学教育学部紀要、1987)。この停滞低下現象は14・5歳のみならず、我が国の児童生徒については全体的にあてはまることを全国(文部省;体力・運動能力調査報告書を資料として)と熊本県(熊本県児童生徒の体力・運動能力調査報告書、昭和58年度〜の資料より)を対象として証明した。つまり、同学年の体力は年々低下する方向にあり、小・中・高単位でみると高等学校の生徒の低下が最も大きく、ついで中学校、小学校の順である。しかし、熊本県の場合、小学校を3、4年と5、6年に分けてみると5、6年の低下率は高校より大きく、特に小学校における学校体育の在り方を検討する必要があることを指摘した(昭和63年度熊本県児童生徒の体力・能力調査報告書)。
以上のような我が国における子供達の体力の停滞低下現象要因については、日頃の子供達の活動不足であることは容易に推測される。このことの実態については実験校をもうけて調査した。つまり、子供達は1日の学校生活の中でどれくらいの活動量を確保しているかを、携帯用心拍数記録装置(メモリーマックVHMー10ー012JSC)をもちいて行ってみた。その結果「体育の授業がある日」は「ない日」に比べ明らかに活動量は多く、授業中の活動量を差し引いてもなお「授業がある日」のほうが多いことから、子供達にとって如何に体育授業は大切かを明らかにした。しかし、中には体育授業があったにもかかわらず、どの時間帯で授業が行われたのかわからないものもあり、学校体育の在り方を更に検討するための方向などを見出すことができた。
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