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簡単な不整脈検出装置の開発

研究課題

研究課題/領域番号 61880008
研究種目

試験研究

配分区分補助金
研究分野 情報学
研究機関豊田工業高等専門学校

研究代表者

高田 和之  豊田工業高等専門学校, 電気工学科, 教授 (10043176)

研究分担者 横山 清子  豊田工業高等専門学校, 電気工学科, 助手 (50174868)
渡辺 與作  豊田工業高等専門学校, 一般学科, 教授 (00043191)
研究期間 (年度) 1986 – 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
1988年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
1987年度: 100千円 (直接経費: 100千円)
1986年度: 2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
キーワード不整脈検出 / 自己回帰モデル / 心拍動リズムの分解と生成 / 心拍変動性 / HRV / ARV / 不整脈検出装置 / 自己回帰モデルを用いた心拍変動性ARV / 周波数成分の抽出分離
研究概要

器質的に心拍の不整脈を発生しない者でも、運動や緊張により不整脈が発生することがしばしばある。高齢者社会に移行しつつある現在、多発するであろうこれらの危険性を予め防止するため、Heart Rate Variability(HRV)心拍変動性に関する測定装置を開発試作することを本研究の目的としている。HRVのうち、自己回帰モデルを用いた新しい心拍変動性ARVは、不整脈の検出、特徴抽出に優れた分解能を示すので、まずARVについての詳細な検討を行った。また、心拍時系列から特定の周波数成分に分解し分解した成分と同一の統計的性質をもつ時系列をシュミレーション的に生成し、そのARVについて検討を加えた。その結果、分解した系列におけるARVあるいは変動係数CV_<R-R>が、系列全体から得たものより優れた情報が得られることが分かった。この結果を論文として電子情報通信学会誌に投稿、採録された。本研究の不整脈検出装置に上記の方式を組込むことを試みた。まず、大型計算機を用いての計算システムを、パーソナルコンピュータにベーシックで移設し、システムIとした。更に機械後によるシステムIIを構成し、大型計算機システムと比較し、システムIIが不整脈検出に対して有効であることを確かめた。また、システムIIIとして、ワンボードマイコンZ-80を利用した簡易型を組み込した。システムIIおよびシステムIIIを健常者ならびに不整脈をもつ患者を対象として使用し、これらのシステムの有効性について検討した。その結果、システムとしてほぼ満足できる結果を得ることができた。ただ、これらのシステムはいずれも心電計を介してデータの収録を行っている。装置を完全な携帯型にするためには、心電を直接検出することが不可欠である。これについて、各種検討を加えたが、満足できる検出センサは現時点では得られていない。従って、この心電検出センサを得ることが今後の課題となる。

報告書

(3件)
  • 1988 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1986 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 高田和之、渡辺與作、横山清子: 電子情報通信学会誌分誌(D). J-71D. 726-732 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Kazuyuki,Takata; Yosaku,Watanabe; Kiyoko,Yokoyama: "Quantification of the heart-beat rhythm using characteristic equation of autoregressive model of R-R intervals in ECG" The transaction of the institute of electronics, information and communication engineers. J71-D. 726-732 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 高田和之,渡辺與作,横山清子: 電子情報通信学会誌(D). Jー71D. 726-732 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 高田和之: 電子情報通信学会論文誌(D).

    • 関連する報告書
      1986 実績報告書

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公開日: 1987-03-31   更新日: 2016-04-21  

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