• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

教師教育における継続教育の総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 62045022
研究種目

国際学術研究

配分区分補助金
応募区分大学協力
研究機関兵庫教育大学

研究代表者

白井 義彦 (1989)  兵庫教育大学, 学校教育研究センター・(学校教育学部), センター長(教授) (80003755)

松原 隆三 (1987-1988)  兵庫教育大, 学校教育研究センター, 教授

研究分担者 エバートソン C.M.  ヴァンダービルト大学, ジョージピーボディ校, 教授
ホウリー W.D.  ヴァンダービルト大学, ジョージピーボディ校, 教授
ノリス R.C.  ヴァンダービルト大学, ジョージピーボディ校, 教授
天根 哲治  兵庫教育大学, 学校教育学部, 助教授 (70127603)
杉尾 宏  兵庫教育大学, 学校教育学部, 助教授 (20033582)
松原 隆三  兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (80000008)
片山 忠次  兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (30098090)
浜名 外喜男  兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (70084134)
長瀬 久明  兵庫教育大学, 学校教育研究センター, 助教授 (10127269)
古川 雅文  兵庫教育大学, 学校教育研究センター, 助教授 (80153518)
正司 和彦  兵庫教育大学, 学校教育研究センター, 教授 (10029283)
長石 敦  兵庫教育大学, 学校教育研究センター, 教授 (20125256)
岡崎 義富  兵庫教育大学, 学校教育研究センター, 教授 (50017480)
EVERTSON Carolyn M.  George Peabody College for Teachers, Vanderbilt University
HAWLEY Willis D.  George Peabody College for Teachers, Vanderbilt University
NORRIS Raymond C.  George Peabody College for Teachers, Vanderbilt University
エヴァートソン C  ヴァンダービルト大学, ピーボディ校, 教授
ホウリー W D  ヴァンダービルト大学, ピーボディ校, 教授
ノリス R C  ヴァンダービルト大学, ピーボディ校, 教授
研究期間 (年度) 1988 – 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
7,200千円 (直接経費: 7,200千円)
1989年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1988年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
1987年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
キーワード教師教育 / 継続教育 / 現職教員教育
研究概要

1.第1年度においては、日米相互に予備的に教師の継続教育に関する実体について現地調査を行い、それらの知見をふまえて、できうる限り共通的に比較調査の可能な質問状の様式を策定した。第2年度において質問状の配付と回収を行い、さらに特徴的な教師教育機関の実体調査を行った。次いで、第3年度において、質問状の集計と分析、また相互に補足的に現場の調査と研究のまとめをおこない、基礎的データを得ることができた。
2.情報化社会を規定するものは、単なる情報の量的増大が飛躍的であることにあるのではなくて、それ以上に情報の内容的が急速に変化することである。従って教師は、教科内容おいて、その変化に対応する知識ベースを維持することが必要であり、一方、情報の取得、分析、批判、処理、加工の技法を習得することが重要であることが再確認された。
このことは必然的に継続教育の必要性が裏付られた。さらに、それを実現するプログラムの現実を日米の比較において分析した結果、それぞれの特徴が明らかになった。
3.専門性をもつ多くの職業領域において、特にアメリカでは優れた職業訓練機関が設置されている。またこれには、高度に発達した通信技術が導入され、いわゆる遠隔教育として現場を繋ぐシステムが利用されている。一方、日本側には、県、指定都市レべルの研修所が制度の枠内で、大学とは異なる研修プログラムを実践している。いずれにせよ、継続教育にとって高度の情報ネットワ-クの利用が将来重要な意味をもってくることが、今後の課題として認識された。
4.いうまでもなく、アメリカにおいては各州が独自の教育制度をもつため、アメリカの教育として一般化できない。強いて教師の継続教育について共通点をあげるならば、プロモーションにつながる学位取得の努力は、個人の自発的なそれに依存している点である。
従って、夜間のコース及び夏期コースの開講、またオフキャンパスに授業取得の機会が準備されている。長期間で単位の積み重ねが可能なポイント制が採用されている。また実践的なレベルでのDoctor of Educationの学位がある。
一方、日本では制度的に行政側の指導的な役割の一部として内部的に職員の質的向上を図るためのプログラムが設けられているなど、社会的な背景も明らかになった。
兵庫教育大学としては、教育現場をつなぐ継続教育のための今後のネットワーク構築に資する基礎的な情報をうることができた。

報告書

(2件)
  • 1989 研究成果報告書概要
  • 1987 研究成果報告書概要
  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] Willis D.Hawley: "Research on Strategies for Inducting New Teacher's to the Profession" Journal of School Education(学校教育学研究). 1. 51-59 (1989)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 岡崎義富,古川雅文: "現職教員の教育情報ニーズ" 学校教育学研究. 3. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Raymond C.Norris: "University Programs of Continuing Education for Teachers in The United States and Japan" Journal of School Education(学校教育学研究). 3. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 長石敦: "米国における教師教育の動向ーHolmes Group を中心にしてー" 兵庫教育大学研究紀要. 11. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Willis D. Hawley: "Research on strategies for inducting new teachers to the profession." The Journal of School Education (Gakko Kyouiku-gaku Kenkyu). 1. 51-59 (1989)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Yoshitomi Okazaki and Masafumi Kogawa: "The information needs of teachers insevice." The Journal of School Education (Gakko Kyouiku-gaku Kenkyu). 3. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Raymond C. Norris: "University programs of continuing education for teachers in the United States and Japan." The Journal of School Education (Gakko Kyouiku-gaku Kenkyu). 3. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Atsushi Nagaishi: "Trends of teacher education in United States: The activities of Holmes Group." Hyogo University of Teacher Education Journal. 11. (1990)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要

URL: 

公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi