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生体系に作用する可視・近紫外域の増感剤の反応特性に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 62213029
研究種目

特定研究

配分区分補助金
研究機関東海大学

研究代表者

佐々木 政子  東海大学, 開発技術研究所, 教授 (00090514)

研究分担者 中村 賢市郎  東海大学, 工学部, 教授 (90056086)
松尾 聿朗  東海大学, 医学部, 助教授 (00051574)
藤田 斉  東海大学, 医学部, 助教授 (10096258)
研究期間 (年度) 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
1987年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード光毒性物質 / 口腔粘膜細胞 / アフロカロン / ピロキシカム / メキタジン / クロルプロマジン / ヘマトポルフィリン / 光化学療法
研究概要

生体系とくにヒト皮膚に光線過敏を引起こす物質の光化学プロセスについて検討した. 光線過敏を引起こす物質には光毒性物質と光アレルギー性物質があり, 本研究では特に前者について検討した. 主たる理由は光毒性物質は光化学療法用増感剤として利用される可能性があり, 光化学プロセスの解明が新しい光化学療法の開発の手がかりとなり得ると考えるからである. 昨年度, 本研究グループは難治性皮膚病-乾癬の治療に経験的に適用され効果を挙げてきているPUVA光化学療法の光化学プロセスの必須前提条件を解明した. すなわち, PUVA光化学療法用増感剤ソラレン化合物がヒト皮膚細胞内の核・膜・質のいずれに局在するかを判別する蛍光顕微鏡観察手法を開発し, ソラレン化合物が細胞内DNAに取り込まれることを証明した. 本年度はこの手法を更に, 松尾が臨床的に見出した光毒性物質4種(アフロカロンAFQ・ピロキシカムPRX・クロルプロマジンCPZ・メキタジンMQZ)とレーザ治療用増感剤ヘマトポルフィリンHEPに適用し, これら医薬品の細胞内局在部位を明らかにした. 我々の開発した手法に使用される細胞は培養細胞ではなく, ヒト皮膚口腔粘膜である. この口腔粘膜の構造と試料細胞としての適性はほとんど研究されていないので, 本年度はこの点も検討した. 本年度の主な成果を以下にまとめる. 1)口腔粘膜細胞の構造をメチレンブルー, ギムザ, エオシン, ローダミン123の各染色より検討した. 細胞核DNAの存在は昨年度明らかにしてあるが, 質部のミトコンドリアの存在が明らかとなった. 2)口腔粘膜細胞は生理的食塩水分散状態で200分以上生細胞として使用できると判明した. 3)AFQとPRXは細胞核と膜部に, CPZ・MOZ・HEPは膜部のみに取り込まれ濃縮されると判明した. 以上よりこれら物質の局在部位(細胞内)が明らかとなり, 光毒性が発現される細胞内部位が推測された.

報告書

(1件)
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Masako SASAKI: Mutation Research. 197. 51-58 (1988)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Masako SASAKI: Photochemistry and Photobioloqy. 46. 551-555 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Itsuro MATSUO: Journal of Investigation of Dermatoloqy. 87. 637-641 (1986)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Hitoshi FUJITA: Chemico-Biological Interactions. 59. 141-146 (1986)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Kotaro HAYAKAWA: Tokai Journal of Experinental and Clinical Medicine. 11. 317-322 (1986)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Itsuro MATSUO ed.by I.A.Bernstein and T.Hirone: "In :"Process in Cutaneous Epidermal Differenriation"" Praeger Publishers,New York, (333-346.) (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書

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公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

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