| 研究課題/領域番号 |
62301070
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
一般理論
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
小宮 隆太郎 東京大学, 経済学部, 教授 (30012107)
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| 研究分担者 |
植草 益 東京大学, 経済学部, 教授 (70107481)
三輪 芳朗 東京大学, 経済学部, 助教授 (90109158)
今井 賢一 一橋大学, 商学部, 教授 (80017467)
伊藤 元重 東京大学, 経済学部, 助教授 (10128564)
伊丹 敬之 一橋大学, 商学部, 教授 (90017492)
岩井 克人 東京大学, 経済学部, 助教授 (00143355)
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| 研究期間 (年度) |
1987 – 1988
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| 研究課題ステータス |
完了 (1988年度)
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| 配分額 *注記 |
7,700千円 (直接経費: 7,700千円)
1988年度: 3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
1987年度: 4,700千円 (直接経費: 4,700千円)
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| キーワード | 日本的企業行動 / 従業員主権 / 下請制度 / 終身雇用制 / 企業グループ / 企業間関係 / 人本主義 / 企業間取引 / 熟練 / 雇用慣行 / 長期・継続的取引 / 企業の国際化 |
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| 研究概要 |
本研究は、日本企業の構造や行動パターンの特徴について様々な角度からの分析を試みることにより、日本企業の構造的・行動的特質について明らかにするとともに、企業の理論や産業組織の理論についても貢献しようとするものである。
日本企業の構造的・行動的特質について分析するためには、多くの側面が考察の対象となる。日本企業の行動パターンは欧米の企業の行動パターンと本質的に異なるのか、企業内組織の形態にはどのような特徴があるのか、企業間関係はどうなっているのか、労使関係に大きな特徴があるのか、といった問題はそのような側面のいくつかの例である。また日本企業といっても産業や企業の特質によってその性質や行動パターンも大きく異なる。私的企業と公的企業では行動パターンや企業の目的も異なるであろうし、同じ私的企業であっても株式会社とそれ以外の形態の会社(たとえば共同組合や生命保険会社など)では、いろいろと異なった面を持っている。また企業行動とはいっても、投資行動、研究開発財務の側面、貿易活動など、個々の側面に深く立ち入っていけば、さらに理解が深められていく部分が大きい。
本研究においても、このような日本企業の問題の多面性を十分に意識した研究計画にしたがって研究を進めてきた。そのような共同研究の成果として、「日本の企業」(仮題)という研究著をまとめつつあり、現在そのための最終段階に入っている。
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