• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

高転換・高燃焼原子炉に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 62306029
研究種目

総合研究(B)

配分区分補助金
研究分野 原子力学
研究機関大阪大学

研究代表者

関谷 全  大阪大学, 工学部, 教授 (00028929)

研究分担者 神田 啓治  京都大学, 原子炉実験所, 助教授 (10027419)
成合 英樹  筑波大, 構造工学系, 教授 (70134210)
秋山 守  東京大学, 工学部, 教授 (60010732)
木村 逸郎  京都大学, 原子炉実験所, 教授 (40027404)
竹田 敏一  大阪大学, 工学部, 助教授 (30116058)
研究期間 (年度) 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
1987年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワード調査研究 / 高転換・高燃燒軽水炉 / 核データ / 炉物理 / 臨界実験 / 熱流動安全 / 燃料材料 / 制御 / 稠密格子系 / 炉設計
研究概要

高転換高燃燒軽水炉は在来の軽水炉と高速炉の間を継ぐ重要な役割を荷うもので, 高速炉の商用化が遲延し勝ちであることから特に注目を浴びるようになった. 当科研グループはそれらを推進しているフランス, スイス, 西独等各国の視察も行い, その時に得た資料等をもとにこの様な時代の流れを正確に捉えるための討議も行ってきた. わが国の技術として, これを確立するのにどの様な方向を目指すべきかを判断できるために現段階では技術的可能限界を各分野につき検討することが大学の任務であると考える. 従って研究グループを核データ, 炉物理, 臨界実験, 熱流動安全, 燃料・材料, 制御・の6つに分け, 各分担者毎の研究成果を持ち寄って全体的討議を行った. 核断面積については現在用いられているいくつかの核データファイル同志で解析結果に不一致が生じることが分り, その原因は核反応理論が確立していないため, 特に高エネルギー領域および共鳴エネルギー領域の核断面積が不十分なためであることが判明したので昭和64年発足の科研費「重点領域研究」の提案として「核反応の統一的理論と実験的考察」を申請した. 炉物理グループに関しては各国の炉設計の比較検討を行うかたわら京大臨界集合体KUCAによりほぼ2年間に亘り大学連合という形で稠密格子系に対する研究を行ってきたので測定されたボイド効果を含む核持性をもとに, 参加各大学の計算法や核データの相互比較を行い, それらの信頼性に対する知見を得た. 熱流動安全性, 燃料材料および制御に関しても, これまでの国内外の研究を調査し, かつ, 問題点の抽出を行ない, それらをもとに, わが国で今後この分野で進めるべき研究の方向づけの立案を行った.

報告書

(1件)
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Makoto Nakano,Toshikazu Takeda,Hideki Takano: Journal of Nuclear Science and Technology. 24. 610-620 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] K.Mishima,H.Nishihara: Int. J. Heat. Mass Transter. 30. 1169-1182 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] A.Gofuru,J.Wakabayashi,et. al: Transactions of the American Nuclear Society. 54. 149-151 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] K.Miyazaki: J. Nucl. Sci. Technol.24. 323-332 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] 竹田 敏一 他: 日本原子力学会誌. 29. 1060-1078 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] 後藤 憲一 編 関谷 全 他: "物理学の最先端常識 2 (原子炉・原子力発電)" 共立出版, 185 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書

URL: 

公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi