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農地開発における土壌問題ー土壌悪化機構の解明と対策ー

研究課題

研究課題/領域番号 62430022
研究種目

一般研究(A)

配分区分補助金
研究分野 土壤・肥料
研究機関京都大学

研究代表者

久馬 一剛  京都大学, 農学部, 教授 (80027581)

研究分担者 櫻井 克年 (桜井 克年)  高知大学, 農学部, 助教授 (90192088)
岡川 長郎  京都大学, 農学部, 講師 (00093211)
高橋 強  京都大学, 農学部, 教授 (80021707)
丸山 利輔  京都大学, 農学部, 教授 (90026451)
研究期間 (年度) 1987 – 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
22,100千円 (直接経費: 22,100千円)
1989年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1988年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1987年度: 19,000千円 (直接経費: 19,000千円)
キーワード農地造成 / 干拓地土壌 / アルカリ土壌化 / 酸性硫酸塩土壌の生成 / 台地の酸性硫酸塩土壌 / 粘土の分散性 / 泥岩地帯の農地造成 / 土壌の圧縮・固化 / ケイ藻泥岩地帯の造成農地 / 第三系泥岩地帯の造成農地 / 泥岩からの土壌生成 / ケイ藻泥岩の酸性化 / 酸性硫酸塩土壌 / 石膏施用によるアルカリ土壌の改良 / パイライト含有推積物 / 治海土壌の脱塩過程 / カラムによる土壌生成のモデル実験
研究概要

第2年度の後半から主力を注いできた第三系泥岩地帯開拓地の土壌問題を第3年度にも引続き主題として取上げ検討を加えた。前年度の研究において、泥岩の風化によって生成する粘土の高い分散性が、和歌山県日置川開拓地における土壌悪化の主因であることが判明しているので、本年度はこの高い粘土の分散性が何に起因するかを解明するべく検討し、次の結果をえた。実験には珠洲開拓地土壌をも供試した。
1.交換性陽イオン組成:交換性Mg飽和度と粘土の分散率の間には日置川、珠洲両土壌群ともかなり高い正相関が認められた。交換性Ca飽和度は分散性の高い日置川土壌において粘土分散率と正相関を示した。交換性Al飽和度は両土壌群とも粘土分散率と負相関を示し、これが両地区自然土壌の低分散性の一因であると考えられた。
2.若干の試料について単一陽イオン飽和処理の粘土分散率に及ぼす影響を検討した。この結果Naの分散効果が最も高かったが、同一陽イオンに対する土壌間差異の大きいことが判明した。
3.土壌間差を説明するために粘土鉱物組成を検討した。日置川の自然土壌(表層で風化・土壌化をうけている)と開拓地土壌(風化していない地質的下層を表面に露出させた)では、前者が風化の進んだAlーバ-ミキュライトを主体とするのに対し、後者ではイライトが主体であり、前者の負荷電量が小さいためにNa飽和後の分散性が低いものと思われた。
4.上記のように風化過程における鉱物の変化、その荷電特性に及ぼす影響なども、土壌の分散性を支配する要因となっていると考えられるので、荷電ゼロ点(ZPC)やZPCにおける残存荷電量の値(σ_p)なども、分散性を考える際の有効な指標となることがわかった。
以上のように、粘土の分散性に関与する幾つかの因子が判明したが、なお土壌の分散性を完全に制御するに至っていない。

報告書

(3件)
  • 1989 実績報告書
  • 1988 実績報告書
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Kyuma Kazutake: "A Model Experiment on Acidification Process of Pyrite-Containing Sediments." Soil Sei and Plant Nutrition.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Kyuma Kazutake: "A Model Experiment on Sodication Process of Newly Reclaimed Polder Land Soils" Soil Sei and Plant Nutrition.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] KYUMA,Kazutake: Soil Sci.and Plant Nutrition.

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] KYUMA,Kazutake: Soil Sci.and Plant Nutrition.

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

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