| 研究課題/領域番号 |
62480407
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
外科・放射線系歯学
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
藤田 浄秀 横浜市立大学, 医学部, 教授 (90106328)
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| 研究分担者 |
増田 元三郎 横浜市立大学, 医学部, 助手 (10165714)
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| 研究期間 (年度) |
1987 – 1988
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| 研究課題ステータス |
完了 (1988年度)
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| 配分額 *注記 |
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
1988年度: 200千円 (直接経費: 200千円)
1987年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
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| キーワード | 口腔機能 / 咀嚼能力 / 顎骨腫瘍 |
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| 研究概要 |
上顎腫瘍摘出後の上顎欠損患者は、発音・咀嚼障害を余儀なくされる。当科では、術後に義顎を装着して障害されたクチ腔機能の回復をはかっている。しかし、それらの機能回復の程度を客観的に評価するのは難しく、直ちに臨床に応用できる検査法はなかった。なかでも咀嚼機能検査は、義顎装着者に適した検査はなく、我々はATPか粒剤を用いた咀嚼能力測定法を開発した。本法は、被検者にATP下流剤5gを50回咀嚼させ、咀嚼されたATPか粒剤をだ液とともに回収し、その液を2000mlに希釈した後に、その液の一部を採取し分光光度計にてATPの吸光ピークがある259nmで吸光度を測定した。その値の大小を調べた。これを正常人と較べる方法をとった。本法は非常に簡便で、短時間に測定が終了するため、臨床において有用であった。
咀嚼能力の大きい者は、ATP顆粒剤を多く咀嚼粉砕し、その吸光度も大きく表示され、患者一人一人の歯芽欠損、欠損、咬合状態によって差異がみられた。
本法を顎変形症患者の手術前後に施行し、手術前後の咀嚼能力の変化と、手術後の咀嚼能力の経時的な変化を調べた。
その結果、13例において2例をのぞき、術前の2%から26.4%と増加していた。また経時的な変化では、術後に一旦は低下するが、術後6ケ月目頃より回復傾向を示し、1年以上経過すると術前の値よりも増加しているのか認められた。
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