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重金属系廃液処理技術-フェライト法-の補完に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 62550557
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 無機工業化学・無機材料工学
研究機関東京大学

研究代表者

白須賀 公平  東京大学, 環境安全センター, 助教授 (60011003)

研究分担者 鈴木 良實  東京大学, 環境安全センター, 助手 (40163026)
研究期間 (年度) 1987 – 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
1988年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1987年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワードフッ化物イオン / リン酸イオン / 吸着 / 硫酸イオン / 硫酸チタニル加水分解物 / フェライト反応 / 硫酸チタニル加水分解生成物 / リン酸イオン吸着 / ハイテク研究廃液 / 実験廃棄物 / 重金属系廃液 / フエライト法 / イルメナイト / 硫酸チタニル / 加水分解物 / 吸着特性 / アナターゼ型ゲル状物質
研究概要

フェライト法は実験室から排出する無機系廃液の処理技術としては定評のある優れた方法であるが、これは基本的には重金属イオンを処理の対象としたもので、陰イオンに対しては、まったく処理能力をもたない。にもかかわらず最近の先端技術の研究から発生する、フッ化物イオンやリン酸イオンを含有する重金属系廃液の量が増加する傾向にあり、現有のフェライト法を補完する意味で、この技術の最大の欠点である陰イオン対応を考えなければならなくなった。この研究の主旨は、イルメナイト鉱の硫酸分解で生成する硫酸チタニルの如水分解物が、フッ化物イオン吸着能のあることに着目して、また硫酸分解物のもう一方である硫酸鉄(II)をフェライト法の共沈材硫酸鉄(II)に代替できることを考慮して、フッ化物イオンと重金属イオンの同時処理が可能ではないかということで実験してみた。
硫酸チタニル如水分解物のフッ化物イオン、リン酸イオン吸着能は、現在利用している活性アルミナにくらべ抜群であることがわかったが、重金属イオンとの同時処理は、それぞれの処理の適性pH値の相違-フッ化物イオン、リン酸イオンの吸着適性pH値が4前後であるのに対し、重金属イオンのフェライト反応の適性pH値10前後-から、不可能であることがわかった。
しかし、この硫酸チタニル如水分解物の独立した吸着材としては、フッ化物イオン、リン酸イオンに対し、優れた性能を示し、とくに希薄濃度廃液からのこれら陰イオンの吸着除去に極めて大きな性能を発揮することがわかった。独立の吸着材として利用するため残された問題は、これが液中に分散あるいは沈積したとき、粉化しない一定の強度をもつ顆粒とする方法を探ることである。この研究で吸着機構はともかく,現象的な知見は十分得られたと考えられるので、次はこれを顆粒化して実用的規模で研究を進めたいと考えている。

報告書

(3件)
  • 1988 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Kouhei SHIRASUKA,;Yoshimitu SUZUKI.;Takeshi YAMADA.;Hiroshi MATSUBAYASHI.: J.Ceram Soc.Japan,International Editon. 96. 107-9 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 鈴木良實、白須賀公平、山田剛志: 石膏と石灰誌.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K. SHIRASUKA; Y. SUZUKI; T. YAMADA; H. MATSUBAYASHI: "Fluoride Ions Adsorption onto Products from the Hydrolysis of Titanyl Sulfate" J. Ceram. Soc. Japan , International Edition. 96. 1007-1009 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 白須賀公平、鈴木良實、山田剛志: 大学等廃棄物処理施設協議会会報. 6.

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

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