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心不全ラットにおけるカテコールアミン合成酵素活性の検討

研究課題

研究課題/領域番号 62570373
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関北海道大学

研究代表者

野村 憲和  北海道大学, 医学部, 助手 (70180776)

研究期間 (年度) 1987 – 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1988年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
1987年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード心肥大 / 心筋カテコールアミン濃度 / 心筋チロジンハイドロキシラーゼ活性 / 運動 / α_2刺激薬 / 心不全 / カテコールアミン / チロジンハイドロキシラーゼ
研究概要

運動ストレス時や心肥大時のカテコールアミン特に左心室ノルエピネフリン(NE)濃度およびチロジンハイドロキシラーゼ(TH)活性の役割と、交感神経α_2作用との関連を検討した。
ラットの体重1%に相当する重量を負荷して泳がし、左心室NE濃度を測定した。次にラット上行大動脈狭窄による心肥大時、手術12週後で左心室重量、種々の臓器のNE濃度を比較した。次いで上行大動脈狭窄手術4週後よりguanabenz(G)の溶媒(V)、Clmg/kgおよびG10mg/kgを腹腔内に4週間投与し、左心室重量および体重を比較した。またG1mg/kgを4週間投与し、左心室NEのうど検討した。同様に1週間G1mg/kgを投与し、左心室THの活性を比較した。NE濃度およびTH活性は、高速液体クロマトグラフィー・電気化学的検出法によった。
運動時のラット左心室NE濃度は、水泳時間が延びるにしたがって減少し、設定時間まで泳げなかった例では減少が著しかった。上行大動脈狭窄による心肥大時、左心室重量は有意に増加し、左心室NE濃度は有意に減少した。しかし血漿NE濃度・副腎NE濃度・腎臓NE濃度では差を認めなかった。次に大動脈狭窄により増加した左心室重量は、Gにより減少した。しかし狭窄-G10mg/kg群での体重の減少が著明であったが、狭窄-G1mg/kg群では体重の減少が認められなかった。G1mg/kg投与後、狭窄-G群の左心室NE濃度は、狭窄-V群より高く、sham-G群より低い、しかしsham-V群とは差が認められなかった。左心室TH活性は狭窄により低下した。
運動ストレス時心筋NE濃度は減少し、肥大心でも心筋NE濃度及びTH活性は減少した。α_2刺激薬によりこのNE減少は回復を認め、心肥大の程度も軽減した。α_2作用は心筋NE濃度及び心肥大に関与している。

報告書

(3件)
  • 1988 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 下野恒: 心臓. 20(S1). 48-51 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Nomura Akikazu.: Life Sciences. 43. 801-805 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shimono Hisashi: "Response of myocardial catecholamines concentertions during swim in the rats" Shinzoh. 20(S1). 48-51 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Nomura Akikazu: "Cardiac acsetylcholine concentration in the mouse." Life Sciences. 43. 801-805 (1988)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1988 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 下野恒: 心臓. 20(S1). 48-51 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Nomura,Akikazu: Life Sciences. 43. 801-805 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1987-04-01   更新日: 2025-11-20  

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