• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

膜タンパク質Na^+, K^+-ATPaseの基本構造体とその2量体の機能的差異

研究課題

研究課題/領域番号 62580131
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 物質生物化学
研究機関杏林大学

研究代表者

林 雄太郎  杏林大学, 医学部, 講師 (10086556)

研究期間 (年度) 1987
研究課題ステータス 完了 (1987年度)
配分額 *注記
1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
1987年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードNa^+, K^+-ATPase / 可溶化膜タンパク質 / HPLC / 解離会合平衡 / 膜タンパク質 / 低角レーザー光散乱 / カチオン能動輸送
研究概要

Na^+, K^+-ATPase(酵素)の基本構造体(αβ-プロトマー, P)とその2量体((αβ)_2-ダイプロトマー, D)について比較し, 以下の結果が得られた.
(1)ATPase活性について-C_<12>E_8と活性発現に必要なリガンド(ATP, Na^+, K^+, Mg^<2+>)の他に, 精製ホスファチジルセリン(60μg/ml)を含んだ溶出緩衝液でHPLCカラム(TSK-gel G3000SW)を平衡化し, そこに種々の量の可溶化酵素を負荷して, クロマトグラフィーを行い, 溶出する蛋白質成分の分子量とATPase活性を同時に測定した. 分子量は低角レーザー光散乱法, 活性は溶出液中のPi濃度測定で行った. 溶出した成分は, 負荷量に依らず常に1つで, その分子量は高負荷量時の22万から, 低負荷量時の15.8万へと連続的に変化した. これは, 可溶化酵素は2P【.dblbarw.】Dの解離・会合平衡系にあり, 低蛋白濃度でP状態で, 高濃度ではPとDの混合状態となることを示した. 一方, ATPase活性値は, 蛋白質負荷量に依存せず一定で, 膜結合型酵素の64%を示した. 従って, DとPの構造体間には, ATPase活性に差がないと結論した.
(2)ATP結合-0.1M NaClと10μM^<14>C-ATPを含む溶出緩衝液を用い, 上記のカラムを使ったHummel-Dreyerの方法でATPの結合を測定した. Dに大して1.5で, Pに1.3molATP/1.5×10^5g蛋白質の結合量で, 有意な差はなかった.
(3)カチオン結合-同じ手法で^<204>Tl^+の結合を測定した. DとPへの結合量は, 4μMTl^+でそれぞれ1.1と0, 16μMTl^+で1.9と1.2mol/1.5×10^5g蛋白質であった. DとP間に, Tl^+に対する親和性の差が認められた. 以上の結果は, PとDの間には, Tl^+結合に対する親和性以外に差は認められず, Pが機能の最小構造単位であることを示した. しかし, (1)で得られた解離曲線の蛋白質濃度依存性は, 膜ではD以上のオリゴマー構造で存在することを示した.

報告書

(1件)
  • 1987 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 林雄太郎: 生化学. 59. 688 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] 林雄太郎: タンパク質構造討論会講演要旨集. 38. 89-92 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Takagi, Toshio: J. Biochem.101. 805-811 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Koide, Misao: Anal. Biochem.164. 150-155 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Hayashi, Yutaro: J. Biol. Chem.

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] Hayashi, Yutaro 他: "Perspectives of Biological Energy Transduction" Academic Press, 454 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書
  • [文献書誌] 林雄太郎 他: "続生化学実験講座(第2巻)タンパク質の化学(5)" 東京化学同人, 432 (1987)

    • 関連する報告書
      1987 実績報告書

URL: 

公開日: 1987-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi