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がんのprogressionとregressionに関する実験的研究

研究課題

研究課題/領域番号 63010001
研究種目

がん特別研究

配分区分補助金
研究機関北海道大学

研究代表者

小林 博  北海道大学, 医学部, 教授 (20000911)

研究分担者 山口 建  国立がんセンター研究所, 部長 (90124429)
下門 顕太郎  東京医科歯科大学, 医学部, 助手 (30192115)
岡田 秀親  名古屋市立大学, 医学部, 教授 (30160683)
田原 栄一  広島大学, 医学部, 教授 (00033986)
木南 凌  新潟大学, 医学部, 教授 (40133615)
研究期間 (年度) 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
15,700千円 (直接経費: 15,700千円)
1988年度: 15,700千円 (直接経費: 15,700千円)
キーワードがんの進展 / 宿主反応細胞 / ケルセチン / プロスタグランヂンE_2 / 微小絨毛 / がん遺伝子 / 細胞間連絡 / 血管新生因子
研究概要

がんの進展の本態をさくるための実験材料として、2系のregressor tumor cellsを樹立した。1系はマウス線維肉腫BMT-11のクローンをフラボノイド色素ケルセチンで処理して得られたものである。もう1系はラット乳癌SST-2のクローンをEMS処理で得られたERである。QR、ERとも正常宿主において自然退縮する。ところがこれらをプラスティックプレートやスポンゼルなどの異物に反応して出現する宿主細胞、あるいはケルセチンで処理することによって、容易に正常宿主の移植局所で増殖するばかりか遠隔部に転移するprogressorに変換する。これらQR、ERのプラスティックプレートで変換したprogressor tumor cellsをそれぞれQRpP、ERpPとした。それらの性状をもとのregressorと比較することによって、progressionに伴う細胞レベルでの指標を検索した。その結果進展した癌細胞の指標として次のようなことが明らかになった。
【○!1】QRについて、プロヌタグランヂンE_2(PGE_2)産生の増大。【○!2】Q、ERの両系で走査電顕で観察される細胞膜面のmicrovilli形成が緻密かつ豊富となる。【○!3】c-src癌遺伝子の産物の増加。【○!4】ERについて、癌組織の線維芽細胞との細胞間連絡の低下と運動能の増大。【○!5】QRについて、血管新生の増大。
以上のprogressorとしての諸性状が数カ月以上安定しているものと1カ月以内にもとにもどってしまう不安定なものがある。このことはprogressionの原因として、突然変異のほかにもepigeneticalな変化(遺伝子のメチル化の異常など)があることを示唆している。また、がん進展促進因子として、ケルセチンその他の化学物質、宿主反応細胞の産生する増殖因子、活性酸素などが想定されている。今後、がん進展の本態がregressorに潜在するprogressor cloneのselectionだけなのか、細胞レベルでの真の変換があるのかを解明する必要がある。

報告書

(1件)
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Takeichi,N.,et al: Acta Pathol.Jpn. 38. 1369-1375 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Hamada,J.,et al: Cancer Res.48. 5192-5132 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Kobayashi,H.: Cancer Metastasis. 97-108 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Kobayashi,H: Journal of Cellular Biochemistry. 12E. 123 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Sugiura,C.,et al: Jpn.J.Cancer Res.(Gann). 79. 1259-1263 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Kobayashi,H.et al: Journal of Cellular Biochemistry. 13B. 59 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

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