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がんウイルス・エンハンサーの機能

研究課題

研究課題/領域番号 63010077
研究種目

がん特別研究

配分区分補助金
研究機関(財)癌研究会

研究代表者

小池 克郎  (財)癌研究会, 癌研究所・遺伝子研究施設部, 部長 (30085625)

研究分担者 土田 信夫  東京医科歯科大学, 歯学部, 教授 (60089951)
石本 秋稔  京都大学, ウイルス研究所, 教授 (50073127)
小野 魅  日本大学, 医学部, 教授 (30004675)
安本 茂  神奈川県立がんセンター研究所, 室長 (00112342)
伊藤 嘉明  京都大学, ウイルス研究所, 教授 (80004612)
研究期間 (年度) 1987 – 1989
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
14,600千円 (直接経費: 14,600千円)
1988年度: 14,600千円 (直接経費: 14,600千円)
キーワードヒトがんウイルス・エンハンサー / B型肝炎ウイルス / ハピローマウイルス / EBウイルス / レトロウイルスLTR / がん遺伝子c-myc / エンハンサー素領域 / エンハンサー結合タンパク質
研究概要

がんウイルスによる細胞のがん化には、ウイルスのエンハンサー/デハンサーが重要な働きをしていると考えられるが、その実体はまだ十分に明らかにされていない。本研究は、ヒトがんと密接な関係にあるHBウイルス、パピローマウイルス、EBウイルスを中心として、さらに細胞遺伝子のエンハンサー機能との比較を目的としている。成果は以下の通りである。1.HBウイルスのエンハンサーに結合するXタンパク質のトランス作用のメカニズムを明らかにした。2.ポリオーマウイルスのエンハンサー中に存在が予想された抑制因子の結合部位を明らかにした。3.パピローマウイルスのE6/E7を含む初期遺伝子の発現を支配するエンハンサー領域に特異的に結合するCa^<2+>-タンパク因子を明らかにした。4.EBウイルスのトランスフォーム状態から複製サイクルへの移行に伴い、ウイルスの前早期遺伝子産物により分別活性化されるエンハンサー様の配列を明らかにした。5.HIVのエンハンサー部分をLTRに挿入したMuLVDNAをNIH3T3細胞トランスフェクションし、ウイルスを容易に回収することが出来た。6.LTRと逆向きに接続させたc-H-rasによってトランスフォームした細胞を分離し、その上流域に転写の開始部位が存在する可能性を欠失変異を用いて検討した。7.ヒト肺がん137例について、19種のがん遺伝子を含む約130種のDNAプローブを用いて解析し、遺伝子増幅の最も頻度の高かったのがc-mycで14例であることを見つけた。8.ポリオーマウイルスのエンハンサー結合タンパク質PEBP3を精製し、2種類のサブユニットαとβからなるヘテロダイマーであることを明らかにした。9.δ-クリスタリン遺伝子のエンハンサー領域を素領域に分解し、コア領域の存在を明らかにした。またエンハンサーの働きが組織特異的な領域と非特異的な領域との協同作用によることを明らかにした。

報告書

(1件)
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] Yaginuma,K.,et al.: J.Virol.61. 1808-1813 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Satake,M.,et al.: J.Virol.62. 970-977 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Kondoh,H.,et al.: Development. 102. 259-269 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Takada,K.,et al.: J.Virol.63. 445-449 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Tadokoro,K.,et al.: Oncogene. (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Gemma,A.,et al.: Cancer Res.48. 11850-11854 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] Koike,K.,et al.: "Hepadna Viruses" Alan R.Riss,Inc., 646 (1987)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

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