• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

延命効果向上を目指した化学療法と養子免疫療法の適切な併用条件の確立に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 63015094
研究種目

がん特別研究

配分区分補助金
研究機関日本医科大学

研究代表者

仁井谷 久暢  日本医科大学, 医学部, 教授 (10076945)

研究分担者 小林 国彦  日本医科大学, 医学部, 助手 (30205455)
倉根 修二  日本医科大学, 医学部, 助手 (70186493)
渋谷 昌彦  日本医科大学, 医学部, 助手 (50142534)
青山 昭徳  日本医科大学, 医学部, 講師 (60089688)
矢野 侃  日本医科大学, 医学部, 助教授 (00133447)
研究期間 (年度) 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
1988年度: 4,300千円 (直接経費: 4,300千円)
キーワードLymphokine activated killer(LAK)cell / 養子免疫療法 / 抗癌剤 / 肺癌 / corticosteroid
研究概要

1.抗癌剤のLymphokine activated killer(LAK)細胞誘導能に及ぼす影響:(1)in vitroにおける最高血中濃度と1/10最高血中濃度のvincristin(VCR)、Vindesine(VDS)、cisplatin(CDDP)、adriamycin(ADM)、mitomycinC(MMC)により健常人末梢血リンパ球の前処置はInterleukin-2(IL-2)によるリンパ球のLAK細胞誘導能に影響を与えなかった。(2)原発性非小細胞肺癌患者12例にCDDP+VDS併用療法を施行した後のLAK細胞誘導能は1〜2週後に低下し、4週後でも前値に回復しなかった。原発性非小細胞肺癌患者の術後補助化学療法としてCDDPを投与した14例のLAK誘導能はCDDP投与1週後に低下したが2週後には前値に回復した。2.誘導されたLAK細胞に及ぼす抗癌剤の影響:VCR、VDS、CDDP、ADM、MMCは1/10最高血中濃度では誘導されたLAK細胞の活性に影響を及ぼさなかった。最高血中濃度のVCR、VDS、CDDPはLAK活性に影響を及ぼさなかったが、ADM、MMCは軽度であるが有意に抑制した。3.抗癌剤処理後の腫瘍細胞に対するLAK細胞の感受性の変化:ADM、MMC、CDDPの最高血中濃度で処置された腫瘍細胞に対するLAK活性は抗癌剤無処置のControl群に対するLAK活性に比べて変化は認められなかった。しかし、CDDP、MMCによる頻回暴露後の腫瘍細胞に対するLAK活性は抗癌剤暴露前の腫瘍細胞に対するLAK活性よりも増強した。
4.(1)Human tumor cell clonogenic assay(HTCA)を用いた抗癌剤とLAK細胞併用の効果に関する検討:抗癌剤→LAK細胞の連続投与によるコロニー抑制率は癌剤単独もしくは、LAK細胞単独に比較してさらに増強された。(2)LAK細胞に及ぼすcorticosteroidの影響(in vitroにおける検討:corticostevoidはLAK細胞のeffector phaseには影響を及ぼさなかった。(3)肺癌患者を対象に、現在LAK細胞を用いた養子免疫療法の効率の良いシステムの開発と至適投与条件を検討中である。今後、更に化学療法とLAK細胞を用いた養子免疫療法の併用をも検討する予定である。

報告書

(1件)
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 渋谷昌彦: 日本癌治療学会誌. 22. 314 (1987)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 吉村明修: 日本癌治療学会誌. 22. 583 (1987)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 吉森浩三: 日本癌治療学会誌. 23. 338 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 倉根修二: BIOTHERAPY. 3. 103-107 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 吉村明修: BIOTHERAPY. 3. 132-136 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] 日野光紀: BIOTHERAPY. 3. 137-141 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

URL: 

公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi