• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

核融合素過程理論における新手法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 63050009
研究種目

核融合特別研究

配分区分補助金
研究機関筑波大学

研究代表者

石原 武  筑波大学, 物理工学系, 教授 (30111363)

研究分担者 上村 正康  九州大学, 理学部, 助手 (10037210)
渡辺 力  理化学研究所, 主任研究員 (40010714)
森田 正人  大阪大学, 理学部, 教授 (70028091)
赤石 義紀  北海道大学, 理学部, 助教授 (50001839)
鳴海 元  広島大学, 名誉教授 (10033763)
研究期間 (年度) 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
1988年度: 4,000千円 (直接経費: 4,000千円)
キーワード核融合反応 / ミューオン / ミュー中間子分子 / 組み替え衝突 / クーロン3体問題 / チャネル結合
研究概要

ミューオン触核融合に関する以下の研究を行った。
(1)dtμ系における核融合率と、核融合後のμ粒子のα粒子への付着率の精度のよい評価を行った。先ず核融合反応断面積の実験結果を詳細に再現するようなd-t間の複素光学ポテンシアルを決定し、これをクーロン3体問題に組み込んで組み替えチャネル結合法によって(dtμ)分子の束練状態を求めた。核融合率はエネルギーの虜部から決定される。この波動関数を用いて得られたα粒子付着は最近の実験結果とよく一致している。
(2)(dtμ)分子生成率はそのエネルギーの値に敏感に依存する。(dtμ)を点電摘の非相対論的な系とした場合のエネルギーは、我々の組替えチャネル結合法の結果が現在最も正確な値である。これに対する相対論的および量子電気力学的補正の計算を行った.この結果、核が有限の大きさであることによる補正および真空偏極の効果が従来のソ連グループにより値と大きく異なることが判明した。
(3)励起ミューオン原子によって共鳴状態のミューオン分子が形成される可能性を検討した。分子型基底関数を用いた変分計算の結果、ミューオン原子のn=2の準位の下に多くの共鳴状態を見出した。このなかには水素分子の解離エネルギーより浅い状態がいくつかあり、これらを通じてのミューオン分子形成の可能性を指摘した。
(4)(pαμ)等の共鳴ミューオン分子のX線崩壊はミューオン原子からのα粒子へのミューオン移行に関係して重要視されており、現在このX線スペクトルの測定実験が進行中である。そこで(pαμ)等の共鳴状態を変分法によって求め、これを使って放出X線のエネルギースペクトルを計算した。その結果、(pαμ)のスペクトルには主ピークの他には小さな2次ピークが存在することを発見した。またこの状態の寿命は、従来のソ連グループの値の約3倍であることが判明した。

報告書

(1件)
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] S.Hara;H.Fukushima;T.Ishihara;A.V.Matveenko: Physics Letters A. 130. 22-25 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] K.Kobayashi;T.Ishihara;N.Toshima: Muon Catalyzed Fusion. 2. 191-197 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] M.Kamimura: Muon Calalyzed Fusion. 3. 335-344 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] K.Fukushima;F.Iseki: Physical Review B. 38. 3028-3036 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] T.Ishihara;J.H.Mcguire: Physical Review A. 38. 3310-3318 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] S.Hara: X-ray spectrum due to the de-excitation ot a muonic modecule pαμ. Physical review A.

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

URL: 

公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi