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関連する物性ならびに原子分子の理論

研究課題

研究課題/領域番号 63103011
研究種目

特定研究

配分区分補助金
研究機関大阪大学

研究代表者

金森 順次郎  大阪大学, 理学部, 教授 (10028079)

研究分担者 足立 裕彦  兵庫教育大学, 教授 (60029105)
山田 耕作  京都大学, 理学部, 助教授 (90013515)
寺倉 清之  東京大学, 物性研究所, 助教授 (40028212)
北原 和夫  東京工業大学, 理学部, 助教授 (20107692)
近藤 淳  電子技術総合研究所, 特別研究官
研究期間 (年度) 1986 – 1988
研究課題ステータス 完了 (1988年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1988年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワード超微細相互作用 / ミュオニウム / 安定位置 / スピン緩和 / 拡散 / 電子構造
研究概要

正・負のμ中間子と固体、液体、原子、分子との相互作用に関連して本年度は以下の理論的研究を行った。
1.各種固体中の正・負μ中間子の安定位置とその周辺の電子構造
(1)1986年以来鉄、Ni、Pdおよびそれらと他の金属との合金について、負μ中間子をとらえた原子が固体の置換位置にあるとき、固体電子状態の変化を考慮して超微細異常を定量的に評価する研究を行ってきたが、本年度最終結論に達した。効果は鉄合金の磁気状態が大きく変化する臨界濃度付近を除いては高々数%で、Pdでの実験値-36%は、格子欠陥を伴わないとすると説明できないことになった。
(2)半導体C、Si、Geで異方的超微細構造を示す異常ミュオニウムは結合している二つの母体原子の中央に位置するという結論をえた。また正常ミュオニウムについても反結合位置を遍歴しているという仮説に到達した。
2.イオン結晶中の正μ中間子の拡散 1986、1987年度は金属中の拡散を研究したが、本年はイオン結晶中での拡散を考察し、格子波との相互作用を考慮した理論が実験結果の大体の理解を与えることを示した。
3.固体液体中の正μ中間子のスピン緩和 正μ中間子がランダムあるいは規則的に変化する磁場中を量子力学的(バンド)運動するときのdepolarization関数を求める理論を展開した。また固体水素中の正μ中間子のスピン緩和過程を研究し、実験結果を説明する機構を解明した。
4.原子、分子と負μ中間子 各種原子および分子例えばLiHでの負μ中間子捕獲過程での電子状態をDV-Xα法による計算によって求めた。
5.その他 μ中間子による実験が重要な情報を与えている酸化物高温超伝導の機構について様々な角度から検討を行っているが、結論には到達していない。

報告書

(1件)
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] T.Nishino;M.Kikuchi;J.Kanamori: Solid State Communication. 68. 455-458 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] K.W.Kehr;K.Kitahara: Journal of the Physical Society of Japan. 57. 2819-2825 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] H.Sugimoto: Journal of the Physical Society of Japan. 57. 991-996 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] K.Yamada: Progress of Theoretical Physics. 75. 1044-1047 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] H.Akai: Hyperfine Interactions. 43. 261-276 (1989)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] H.Adachi and T.Mukoyama: Journal de Physique. 48. 733-736 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書
  • [文献書誌] J.Kanamori;A.Kotani: "Springer Series in Solid-State Science 81" Springer-Verlag, 303 (1988)

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

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