| 研究課題/領域番号 |
63301044
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 国立特殊教育総合研究所 |
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研究代表者 |
山下 皓三 国立特殊教育総合研究所, 肢体不自由教育研究部, 研究部長 (30166673)
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| 研究分担者 |
中村 隆一 東北大学, 医学部, 教授 (30073068)
詫間 晋平 国立特殊教育総合研究所, 教育工学研究部, 研究部長 (20012552)
中村 均 国立特殊教育総合研究所, 教育工学研究部, 主任研究官 (00106155)
小鴨 英夫 淑徳大学, 社会福祉学部, 教授 (70137842)
伊藤 隆二 横浜市立大学, 文理学部, 教授 (30030563)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1989
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| 研究課題ステータス |
完了 (1989年度)
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| 配分額 *注記 |
9,000千円 (直接経費: 9,000千円)
1989年度: 4,100千円 (直接経費: 4,100千円)
1988年度: 4,900千円 (直接経費: 4,900千円)
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| キーワード | 心身障害児教育 / 職業教育 / 適性評価 / 評価尺度 / 移行教育 / 因子分析 / 評価天度 / 職業適性 / 障害青少年 / 要因分析 |
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| 研究概要 |
近時、心身障害児教育の領域では、教育の「出口」の問題として、職業教育が、職業生活への「移行教育」(transition from School to Working Life)の概念と連動して大きく注目されるに至った。
本研究では、広く障害児の就労をめざした合理的な職業教育(進路指導を含む。)のツ-ル(道具)としての評価尺度の実証的な構成の研究を進めた。
全国的な研究協力校のネットワ-クを中心に、継続的に収集した約250の就労可能あるいは就労成功例の追跡的分析と、因子分析手法の応用とによって、次の因子に注目した。即ち、「身辺自立、作業能力、態度習慣、対人関係、耐久体力」などの要因を抽出した。
それぞれについて、計画性、関心度、主体性、注意力などの観点から下位尺度項目の点検を行い、一定の職業適性評価尺度の総合的な構成を行った。この試行的な評価尺度を養護学校高等部在籍の対象群及び対照群に適用し、使用項目の弁別力、折半法による信頼性、進路指導担当の中堅教師による妥当性の検討を実施し、それぞれ実用適用に可能性の高い成績を納めた。
今後、その実用性を一層高めるために、現場実習における具体的項目や、応用的な理解力と判断力、性格特性との協応などの細目についても適性評価の運用上、留意する必要性も判明した。
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