| 研究課題/領域番号 |
63301096
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| 研究種目 |
総合研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
奥野 隆史 筑波大学, 地球科学系, 教授 (10092511)
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| 研究分担者 |
加賀美 雅弘 東京学芸大学, 教育学部, 助手 (60185709)
村山 祐司 筑波大学, 地球科学系, 講師 (30182140)
手塚 章 筑波大学, 地球科学系, 講師 (60155455)
田林 明 筑波大学, 地球科学系, 助教授 (70092525)
高橋 伸夫 筑波大学, 地球科学系, 教授 (50015773)
中川 正 筑波大学, 地球科学系, 講師 (80207729)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1989
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| 研究課題ステータス |
完了 (1989年度)
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| 配分額 *注記 |
14,200千円 (直接経費: 14,200千円)
1989年度: 6,500千円 (直接経費: 6,500千円)
1988年度: 7,700千円 (直接経費: 7,700千円)
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| キーワード | 交通システム / 地域システム / 長大交通幹線 / 交通の地域インパクト / モ-タリゼ-ション / Lowryモデル / 首都圏 / 拡散現象 |
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| 研究概要 |
本研究は、新幹線や高速道路などの長大交通幹線の建設および既成の鉄道・道路網の改良・整備あるいは自動車の普及といった最近における急激な交通システムの変化が、地域の社会・経済・文化の諸側面に対して如何なる影響を与えたか、またそれらの諸側面の変化が交通システムに対して如何なるインパクトを与えたか、換言すれば交通システムと地域システムの相互関係を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するに際して地域のスケールを区別し、また地域の諸側面を経済的なものと社会・文化的なものとに区別し、理論的な方法と実証的な方法の併用を行なった。その結果としての解明内容は次のようにまとめることができた。
1.全国的規模の関係について:交通と土地利用の関係に関する理論モデルとしてはLowryモデルのバージョンが最適であること、地域間人口移動や労働力移動は交通網の伸展に応じての巨大都市からの拡散現象として捉えうること、戦前のモータリゼーションもまた同様の傾向と考えられること。
2.東日本規模の関係について:交通と農業・商業また生活形態との関係は、首都圏における東京での変化が距離関数として作用し、その変化が外縁部に浸透するパターンで影響を与えることが水海道・岩井・土浦などでみられること、青森下北地方においても同様のことがみられるが、その地方固有の特徴が首都圏の変化傾向に強く加味されていること。
3.西日本規模の関係について:所謂過疎地においては交通の変革は老人問題にも影響をおよぼしていること、余暇行動が交通発達にともなう距離短縮によって各地に浸透し、同心円的な観光地形成が行なわれていること。
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