研究課題/領域番号 |
63460175
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研究種目 |
一般研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
建築構造・材料
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研究機関 | 東京都立大学 |
研究代表者 |
西川 孝夫 東京都立大学, 工学部, 教授 (30087275)
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研究分担者 |
山村 一繁 東京都立大学, 工学部, 助手 (30220437)
関 崇夫 (株)大林組, 技術研究所, 研究員 (00154641)
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研究期間 (年度) |
1988 – 1990
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研究課題ステータス |
完了 (1991年度)
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配分額 *注記 |
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
1990年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
1989年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1988年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
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キーワード | 破壊力指標 / 復元力特性 / 応答塑性率 / スペクトル強度 / 最大速度 / 不整形地盤 / 境界要素法 / 累積応答塑性変形 / 降伏変位分布 / 耐力分布 / 入力地震動 / 破壊力 / 増幅作用 / 軟弱地盤 / 最大応答変形 / 累積歪エネルギ- / 力学モデル / 弾塑性応答 / 最大加速度 |
研究概要 |
破壊力指標と応答塑性率との関係を建物の復元力特性毎に定式化し、その妥当性についていくつかの地震動に対する実際の応答解析結果と対比し検証した。またこの関係を多質点系に拡張した場合の適用範囲について考察した。これらの検討結果から、建物の固有周期が0.2秒から1.2秒程度の中高層建築の応答は、地震動の破壊力をスペクトル強度あるいは最大速度で評価した場合、比較的精度よく推定できること、特に建物が曲げ破壊型の場合で、高さ方向の耐力分布がAi分布に近い場合にその推定精度が高いことが分かった。但し短周期構造物の場合応答のバラツキがおおきく、応答予測にはまだ問題点のあることなどが判明した。また累積塑性変形、累積塑性歪エネルギ-と応答とのあいだに一定の関係がありそうであることを見出したが、その関係を定量化するまでにはいたらなかった。今後の検討課題である。 また不整形地盤上の地表面応答については、境界要素法を用いて計算すると、4〜5Hz以上の高振動数に対しては極端に計算精度がおちることを明かにし、波線理論を拡張した計算手法を提案し、境界要素法と本手法とを併用することにより10Hz以上の高振動数まで効率良く計算出来ることを示した。また、地表面の地震動は地点によりかなり異なること、成層地盤地表面に対して2〜3倍の応答増加があり得ることなどを明かにした。以上の成果を整理し、研究成果報告として纏めた。
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