| 研究課題/領域番号 |
63550448
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
建築計画・都市計画
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| 研究機関 | (財)東京都老人総合研究所 |
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研究代表者 |
児玉 桂子 東京都老人総合研究所, 人間科学・リハビリテーション研究系生活環境部門, 研究員 (20153562)
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| 研究分担者 |
児玉 昌久 早稲田大学, 人間科学部, 教授 (80008135)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1990
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| 研究課題ステータス |
完了 (1990年度)
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| 配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
1990年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
1989年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
1988年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 高齢者住宅 / 高齢者向けサ-ビス付き住宅 / 環境の長期的効果 / 環境心理学的評価 / ストレスマネジメント / 転居の影響 / 住戸集合規模の影響 / 環境心理学 / 日常生活圏 / 高齢者向けサービス付き住宅 |
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| 研究概要 |
環境心理学的アプロ-チにより、高齢者の適応に良い影響を及ぼす高齢者住宅の環境条件を明らかにすることが3年間にわたる本研究の目的である。軽費老人ホ-ム、高齢者向けサ-ビス付き住宅、地域分散型高齢者アパ-ト等の居住者に調査を実施して、下記の結果を得た。
【第1年度 居住者に良い適応をもたらす住戸集合規模の検討】
中規模集合住宅(約40戸)と小規模集合住宅(約10〜20戸)を比較すると、小規模住宅の居住者は、対人接触が少なく、無気力感や孤独感が高い。ノ-マリゼ-ションの観点から、小規模集合住宅が好ましいと一般的に言われるが、居住者に良い心理的・社会的適応をもたらすためには、共用設備や社会参加プログラムなど建築条件とサ-ビス条件に十分な配慮が必要であることが明かとなった。
【第2年度 居住者の適応に及ぼす転居の影響】
高齢者住宅への転居により、買物の便、交通の便、友人との交流が損なえわれる例が多くみられた。徒歩圏内への転居や転居先の日常生活圏が良好な場合には、転居によるネガティブな影響を軽減することが可能である。また、職員や居住者への面接を通じて、転居によるストレスの種類を探り、各種ストレス・マネイジメント法の有効性を明らかにした。
【第3年度 居住者の適応に及ぼす環境の長期的効果】
高齢者向けに建築条件とサ-ビス条件が配慮された住宅が、居住者の良好な心理的適応や社会的活動性の活性化に、長期にわたり効果を及ぼすことが2年間の追跡調査より明らかにされた。
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