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大環状金属錯体-個体下方配位子複合系薄膜の調製と機能

研究課題

研究課題/領域番号 63550611
研究種目

一般研究(C)

配分区分補助金
研究分野 工業物理化学・複合材料
研究機関九州大学

研究代表者

藤津 博  九州大学, 機能物質科学研究所, 助教授 (00038605)

研究分担者 河野 静夫  九州大学, 機能物質科学研究所, 助手 (10038581)
坂西 欣也  九州大学, 機能物質科学研究所, 助手 (60183365)
光来 要三  九州大学, 機能物質科学研究所, 助手 (50122693)
持田 勲  九州大学, 機能物質科学研究所, 教授 (20037758)
研究期間 (年度) 1988 – 1989
研究課題ステータス 完了 (1989年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
1989年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
1988年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード大環状金属錯体 / 固体下方配位子 / 可溶性フタロシアニン / NO分解反応 / 複合系薄膜
研究概要

作年度の研究成果に基づき、有機溶媒に可溶なコバルトフタロシアニン類を合成し、固体下方配位子との電子的相互作用ならびにそれに帰因する一酸化窒素分解活性に主点を置き検討を行なった。上記フタロシアニンとしてテトラプロポキシフタロシアニンコバルトを用いた場合、酸化チタンとの複合系のみが、200℃での真空排気処理により、強い相互作用に基づく後者から前者への電子移動を示し、錯体のアニオンラジカルを形成した。他の下方配位子である酸化スズあるいは炭素薄膜についてはこのような強い相互作用は認められず、一酸化窒素、一酸化炭素に対する吸着あるいは活性化能力の増大は認められなかった。テトラプロポキシフタロシアニン-酸化チタン複合系は、一酸化窒素に対する吸着、活性化能が高いことから、実排ガス濃度レベルの一酸化窒素に対する分解反応活性を調べた結果、150℃で安定した定常活性を示し、窒素と酸素への接触分解活性を有することを見出した。同反応における生成物は窒素と酸素のみで、錯体の酸化による二酸化炭素発生も全く認められなかった。さらに、酸素を5%混入させても定常活性に変化はなく、わずかに錯体の酸化による二酸化炭素が検出されたのみであった。一酸化窒素はアニオンラジカルとなった錯体により解離吸着され、窒素を生成し、酸素は一旦酸化チタン上に捕促された後放出されることが明らかとなった。このような低温での一酸化窒素接触分解の報告はこれ迄全くなく、極めて興味深い系である。一方、フタロシアニンの置換基をプロポキシ基より嵩高くすると、酸化チタンとの相互作用が弱くなり、錯体と酸化チタン表面との距離が相互作用に重要であることも明らかとした。今後フタロシアニンの熱ならびに対酸素安定性の一層の向上が新たな展開を図る上で重要であり、フッ素置換も含め更に検討する計画である。

報告書

(3件)
  • 1989 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 1988 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Hiroshi Fujitsu: "Catalytic decomposition of nitric oxide over cobalt-tetra-propoxyphthalocyanine supported on titania" Chemisty Letters.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H. Fujitsu: "Catalytic decomposition of nitric oxide over cobalt-tetrapropoxy-phthalocyanine supported on titania" Chemistry Letters.

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      1989 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Hiroshi Fujitsu: "Catalytic decomposition of nitric oxide over cobalttetrapropoxyphthalocyanine supported on titania" Chemistry Letters.

    • 関連する報告書
      1989 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroshi Fujitsu, et.al.: J. Phys. Chem.

    • 関連する報告書
      1988 実績報告書

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公開日: 1988-04-01   更新日: 2016-04-21  

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