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長崎県の五島列島、対馬、壱岐、島根県の隠岐、新潟県の佐渡の林業振興の中で森林組合は森林造成事業を主体に素材生産、特用林産物生産面に大きく寄与している。1.五島列島には2組合があり、本研究では下五島森林組合を調査した。同組合の事業の主体は森林造成事業であり、同組合は販売事業等の事業も行なっている。事業量の確保が今後の課題である。森林組合作業班員の老齢化は著しい。2.対馬にも2組合があり、本研究では下県群森林組合を調査した。同組合の事業は森林造成事業、購買事業、販売事業、林産事業等であるが、主な事業は森林造成事業であり、この事業の中では対馬林業公社の受託事業が主体である。森林組合作業班員は高齢化しており、林業労働力の不足が生じている。3.壱岐群森林組合は森林造成事業、購買事業、販売事業等の事業を行なっているが、主な事業は森林造成事業である。森林組合作業班員の老齢化が進んでいる。4.隠岐には4組合があり、本研究では隠岐島後森林組合を調査した。同組合は森林造成事業、林産事業等の事業をしているが、主な事業は森林造成事業である。森林組合作業班員の高齢化は著しく、今後若齢の林業労働力の確保は非常に重要な課題となっている。5.佐渡には12の組合があり、本研究では相川森林組合を調査した。同組合は森林造成事業を主体に購買事業、販売事業等の事業も行なっている。森林組合作業班員の高齢化は著しく、林業労働力の確保が最大の課題となっている。林業労働力不足問題は核島嶼の森林組合の共通の悩みであり、この問題を解決するためには作業班員に対する労災保険、雇用保険等の社会保険制度の一層の設備も必要である。
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