| 研究課題/領域番号 |
63580243
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| 研究種目 |
一般研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 国立教育研究所 |
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研究代表者 |
松原 靜郎 (松原 静郎) 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (50132692)
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| 研究分担者 |
渡辺 賢寿 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (40092473)
猿田 祐嗣 (猿田 裕嗣) 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 研究員 (70178820)
三宅 征夫 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (50000071)
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| 研究期間 (年度) |
1988 – 1989
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| 研究課題ステータス |
完了 (1989年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
1989年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
1988年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 原子力教材 / 放射能教材 / STS教育 / 許容量概念 / 利害の二面性 / 中等理科教育 / 環境・エネルギ-教育 / 教材開発 / 社会の中の科学と技術 / 環境・エネルギー教育 |
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| 研究概要 |
原子力や放射能の教材での扱い方およびリスク評価について、これまでの我々の研究に加えて英米のSTS中等教育教材を参考にして、我が国における中学生および高校生を対象とした放射能教材を開発した。
まず、本教材で小グル-プによる討論と発表をまじえた形式の授業を中学高校で行い、この形式の授業が本教材で成り立つものと認められた。また、学習時間数も各学校の情況に応じて弾力的に扱えることがわかった。
次に、改良した教材に基づいて、第1年度には中学高校8クラスで授業研究を実施した。事後調査の結果では、高校よりも中学で高い回答率が見られ、用語の難しさはあるが指導の仕方により中学でも適用できると思われた。また、利害の二面性では、これまでに実施してきた他の教材の調査結果よりも回答率がかなり高かった。
これらについてより深い検討をするため、本教材を受けていない生徒に対する対照群調査項目を第2年度に作成し、第1年度の実験群と同一の学校、学年の中学と高校8クラスで対照群調査を実施した。
また、第1年度実施した本教材による授業を受けた生徒に対しても追跡調査をするため、高校1校2クラスで対照群調査と同一項目の調査を実施した。さらに、高校1校4クラスで本教材の改訂版に基づく授業研究を実施し、授業研究実施の前か後に対照群調査と同一項目の調査を行い、本教材による影響を調べた。
その結果、対照群調査では中学校の回答率が高等学校より低く、本教材を受けていない中学生にとっては少なくとも利害の両面について記述することは難しいことがわかった。また、高等学校でもその回答率は事後調査の2割程度低い回答率であった。追跡調査と第2年度に授業研究実施した生徒に対する調査から、利害の二面性に関する回答率はいずれも授業を受けた生徒の方が高いのがみられ、本教材による影響が認められた。
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