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暗黒物質探索のための方向感度を持つ高圧キセノンガス検出器の開発

公募研究

研究領域宇宙の歴史をひもとく地下素粒子原子核研究
研究課題/領域番号 15H01034
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関京都大学

研究代表者

市川 温子  京都大学, 理学研究科, 准教授 (50353371)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2016年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2015年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
キーワード暗黒物質 / 希ガス検出器 / タイムプロジェクションチェンバー
研究実績の概要

暗黒物質の直接探索において、暗黒物質の到来方向を測定することができれば、探索の感度を大幅に向上することができる。本研究では、暗黒物質により反跳される原子核の方向を高圧キセノンガス検出器で測定する可能性を追求する。具体的には、反跳原子核により生じる電離電子とシンチレーション光の両方を測定し、反跳原子核の検出器にかけられた電場に対する方向によって、電子-イオン対の再結合の割合が変化し、電離電子信号とシンチレーション光信号の比が変化することを検証する。
昨年度製作した10気圧(3cm3)の検出領域を持つTime Projection Chamber(TPC)による測定、評価を行った。検出器は、有効ガス領域、電離電子ドリフト電極、電離電子により誘起される信号を測定するアノード電極、シンチレーション光を測定するAvalance Photo Diode(APD)からなる。241Am線源からのアルファ線を用いて測定を行なった。電離信号とシンチレーション光の電場依存性の測定によりドリフト電場が弱いと電離信号が減り、シンチレーション光が増えるという再結合が起きている事を確認した。また電離信号の持続時間を利用してアルファ線の方向を再構成することで、再結合の方向依存性を評価した。アルファ線の方向に依存して再結合の割合が変化する傾向がみられた。ネオジム磁石を導入することで電場に平行に磁場をかけた場合の測定も行ったが、再結合の方向依存性はむしろ抑制される、という結果が得られた。
また、磁場を加えない場合には、光電子増倍管を使用することができるため、APDにかえて高耐圧で紫外光に感度を持つ光電子増倍管を用いた測定を行った。APDに比べて信号サイズが大きいため、ノイズによる影響の少ない測定が可能となった。

現在までの達成度 (段落)

28年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

28年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2016 実績報告書
  • 2015 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊探索のための 高圧キセノンガスTPC検出器AXELの開発2016

    • 著者名/発表者名
      市川温子、田中駿祐、中村輝石、潘晟、栁田沙緒里
    • 雑誌名

      高エネルギーニュース

      巻: 34 ページ: 287-292

    • 関連する報告書
      2015 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 暗黒物質探索のため方向感度を持つ高圧キセノンガス検出器の開発2017

    • 著者名/発表者名
      中村輝石
    • 学会等名
      「極低放射能技術」研究会
    • 発表場所
      岐阜県飛騨市
    • 年月日
      2017-02-19
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 高圧キセノンガス検出器の 再結合現象の調査2016

    • 著者名/発表者名
      中村輝石
    • 学会等名
      日本物理学会秋季大会
    • 発表場所
      宮崎大学
    • 年月日
      2016-09-21
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 方向に感度を持つ暗黒物質探索に向けた高圧キセノンガス検出器の再結合の測定2016

    • 著者名/発表者名
      中村輝石
    • 学会等名
      日本物理学会
    • 発表場所
      東北学院大学
    • 年月日
      2016-03-19
    • 関連する報告書
      2015 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2018-03-28  

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