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同位体化学的手法に基づく新石器時代の長江下流域におけるヒトの移動性復元

公募研究

研究領域稲作と中国文明-総合稲作文明学の新構築-
研究課題/領域番号 16H00743
研究種目

新学術領域研究(研究領域提案型)

配分区分補助金
審査区分 人文・社会系
研究機関金沢大学

研究代表者

覚張 隆史  金沢大学, 国際文化資源学研究センター, 特任助教 (70749530)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードヒト / ストロンチウム同位体比 / 移入 / 中国新石器 / 長江下流域 / 文化財科学 / 同位体分析 / ヒトの移動 / 新石器時代 / 移民 / ストロンチウム同位体分析 / 歯エナメル質 / 人骨 / 稲作 / ストロンチウム同位体 / 同位体生態学
研究実績の概要

本年度は、広富林遺跡出土人骨69点、良渚遺跡出土人骨20点、田螺山遺跡出土人骨15点、河姆渡遺跡出土人骨5点から歯エナメル質粉末を採取し、ストロンチウム同位体比に基づいた移入者の識別を試みた。昨年度では、広富林の良渚文化期及びスウタク文化期で女性のみが移入者であることが示されてきたが、場所が大きく異なるものの良渚遺跡の良渚文化期でも女性のみが移入個体であった。一方、同一地質帯であるが、時代が古い田螺山・河姆渡は男女ともに移入個体と評価される個体は検出されなかった。この様に、約5000年以上前の女性が選択的に移入していたという科学的なデータに基づいた証拠は、世界においても最古の事例と言え、極めて重要な発見と言える。さらに、歯エナメル質の酸素・炭素同位体比を測定し、酸素同位体比が極めて低く、黄河以北の文化圏から直接的にヒトが移入してきている可能性が示された。この低い酸素同位体比を示す個体は、炭素同位体比が非常に重く、C4植物を主食とする文化圏の人々が持つ同位体比の範囲に収まった。中国において主食として利用されているC4植物として雑穀類のアワが有名である。ストロンチウム・酸素・炭素同位体比の結果は、遠距離地域出身の人が、直接的に長江下流域に移動し、移動した地で亡くなったというライフヒストリーを表している。従来の考古学では、物の流れでは直接的に遠方からの移入を示すことができていなかったが、直接的にヒトの長距離移動を復元した例は、東アジアにおいて本研究が初出となった。これらの結果は、日本人類学会及び文化財科学会で学会発表し、両学会発表賞を得た。現在、海外学術誌へ投稿準備を進めている。

現在までの達成度 (段落)

29年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

29年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(2件)
  • 2017 実績報告書
  • 2016 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 学会発表 (3件)

  • [国際共同研究] 浙江省考古研究院/上海博物館/河姆渡博物館(中国)

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [国際共同研究] 浙江省文物考古研究所/上海博物館(中国)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 新石器時代の長江下流域における移民率の評価2017

    • 著者名/発表者名
      覚張隆史・板橋悠・岡崎健治・高椋浩史・宋建・陳傑・孫国平・劉斌・米田穣・中村慎一
    • 学会等名
      日本文化財科学会
    • 発表場所
      東北芸術工科大学 山形県山形市
    • 年月日
      2017-06-10
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 新石器時代の長江下流域における移民率の評価2017

    • 著者名/発表者名
      覚張隆史・板橋悠・岡崎健治・高椋浩史・宋建・陳傑・孫国平・劉瓶・米田穣・中村慎一
    • 学会等名
      第34回日本文化財科学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] 新石器時代の長江下流域におけるヒトの移動性に関する研究2017

    • 著者名/発表者名
      覚張隆史・ 板橋悠・岡崎健二・高椋浩・宋建・陳傑・孫国平・王寧遠・黄渭金・劉斌 ・中村慎一・米田穣
    • 学会等名
      第71回 日本人類学会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2016-04-26   更新日: 2022-01-31  

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