| 研究領域 | 脳・生活・人生の統合的理解にもとづく思春期からの主体価値発展学 |
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| 研究課題/領域番号 |
19H04881
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
複合領域
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
高橋 史 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (80608026)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
10,660千円 (直接経費: 8,200千円、間接経費: 2,460千円)
2020年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2019年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | 主体価値 / 思春期 / 学校 / 認知行動療法 / 予防 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，（１）思春期の主体価値形成支援の効果を促進する介入要素を同定すること，（２）学校教育における思春期の主体価値形成支援の効果を明らかにすること，の２点を目的とする。前向きコホート研究のデータを用いて思春期の主体価値に影響する行動的・感情的・認知的要因を同定し，主体価値形成を促進する学校介入プログラムを開発する。当該プログラムの効果を，学校現場でのオープントライアルを通して明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
2020年度は、主体価値形成を促進する認知行動療法を学校教育カリキュラムに組み込んで実施し、その効果を明らかにすることを目的とした。特に、2019年度に得た成果の信頼性を高めることに主眼を置いて、2019年度と同様の研究を継続してサンプルサイズを大きくすることで、解析結果の信頼性の向上に努めた。
公立小中学校各１校計２校において、通常授業時間を利用した学級ベースの認知行動療法を実施し、一次アウトカム変数（行動問題）および二次アウトカム変数（主体価値、感情調整）に対する介入効果を検証した。2019年度に収集したデータと統合して再解析を行った結果、行動問題への効果については、これまでと同様の結果が示された。すなわち、介入に参加した小中学生は、参加しなかった小中学生よりも、衝動性・不注意の問題が減少し、情緒の問題も改善する傾向を示した。一方、本研究計画のもうひとつの目標（主体価値の改善に寄与する変数を同定する）に照らし合わせてアウトカム変数同士の連動性を検証したところ、主体価値や感情調整の向上と行動問題の改善が関連するというモデルは支持されなかった。これは、研究参加者数がより少なかった2019年度の解析結果と異なるものであり、主体価値と行動問題の関連性について現段階では明確な結論が得られないことを意味する。
さらに、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大という状況を受けて、2020年の緊急事態宣言期間中の子どもの行動問題の実態調査を行った。その結果、低学年児童や低所得家庭を中心として、衝動性・不注意の問題が特に増加しており、学校等の公的機関を含む地域でのケアが必要となる可能性が示された。
教育現場で即時利用可能な直接的成果が得られたとは言い難いものの、介入効果の調整因子の同定やサブグループ解析の必要性など、今後の研究への示唆に富んだ重要な知見を得たといえる。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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