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ナノ・マイクロ構造化表面と強光子場相互作用によるパルスX線発生

公募研究

研究領域光―分子強結合反応場の創成
研究課題/領域番号 21020009
研究種目

特定領域研究

配分区分補助金
審査区分 理工系
研究機関東京大学

研究代表者

畑中 耕治  東京大学, 大学院・理学系研究科, 准教授 (90312545)

研究期間 (年度) 2009 – 2010
研究課題ステータス 完了 (2010年度)
配分額 *注記
3,800千円 (直接経費: 3,800千円)
2010年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2009年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードパルスX線 / フェムト秒レーザー / 表面構造 / プラズモン / チャープ / プラズマ / 金基板 / 偏光
研究概要

今年度は、首都大学東京、益田秀樹教授の研究グループよりご提供頂いた金ナノ構造基板を対象試料とし、照射するレーザーのパルス幅ならびに周波数変化(チャープ)を液晶空間光変調器を用いて精密に制御した上でパルスX線発生実験を行った。X線強度測定にはガイガーカウンターを、X線発光スペクトル測定には半導体検出器を用い、実験は室温大気圧下で行った。その結果、ピーク強度が最高であるチャープフリーの最短パルスを照射した時よりも、時間経過とともに周波数(波長)が低く(長く)なるダウンチャープの時でX線強度がより高くなるという結果を得た。またX線発光スペクトルをボルツマン分布を仮定した式でフィッティングして得られた電子温度もダウンチャープのレーザーパルスを照射した時により高くなる傾向が観測された。これらの結果は、金ナノ構造基板におけるX線発生において、プラズモン共鳴やプラズマ閉じ込め効果が有利に働き、さらに時々刻々誘起される初期イオン化、電子加速や電子密度の増加に対して、ダウンチャープがより有効であることを示している。

報告書

(2件)
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2010 2009

すべて 学会発表 (6件)

  • [学会発表] 高強度フェムト秒レーザーパルス照射による各種構造化試料からのX線発生2010

    • 著者名/発表者名
      畑中耕治、吉田恵一、岩崎純史、山内薫
    • 学会等名
      ナノ量子情報エレクトロニクスの進展
    • 発表場所
      東京大学武田先端知ビル
    • 年月日
      2010-12-22
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] Femtosecond Laser Chirp Dependence on X-ray Emission from Smooth and Rough Solid Surfaces2010

    • 著者名/発表者名
      Takashi Takei, Koji Hatanaka, Kaoru Yamanouchi
    • 学会等名
      第3回東大GCOEシンポジウム
    • 発表場所
      東京大学
    • 年月日
      2010-01-19
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] ナノ・マイクロ構造化表面と強光子場相互作用によるパルスX線発生2010

    • 著者名/発表者名
      畑中耕治
    • 学会等名
      特定領域研究「光-分子強結合場」第6回公開シンポジウム
    • 発表場所
      九州大学
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] ナノ・マイクロ構造化表面と強光子場相互作用によるパルスX線発生2009

    • 著者名/発表者名
      畑中耕治
    • 学会等名
      特定領域研究「光-分子強結合場」第5回シンポジウム
    • 発表場所
      京都大学
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 表面プラズモン2009

    • 著者名/発表者名
      畑中耕治
    • 学会等名
      第6回AMO討論会
    • 発表場所
      大阪大学
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] フェムト秒レーザー誘起パルスX線発生用各種構造化試料の作成と評価2009

    • 著者名/発表者名
      畑中耕治
    • 学会等名
      平成21年度ナノネット成果報告会
    • 発表場所
      北海道大学
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2018-03-28  

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